建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～60年
機械装置及び運搬具	4年～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2017/07/31 14:15

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	129,423千円	-千円
機械装置及び運搬具	62,820	12,898

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	622,564千円	571,051千円
機械装置及び運搬具	19,177	12,244

② 工場財団以外

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	30,312千円	27,934千円
土地	23,700	23,700

(2) 担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～60年
機械装置及び運搬具	4年～12年

ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2017/07/31 14:15