フロイント産業（6312）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 1億5048万
- 2011年8月31日 +84.29%
- 2億7733万
- 2011年11月30日 +32.84%
- 3億6841万
- 2012年2月29日 +49.4%
- 5億5041万
- 2012年5月31日 -18.09%
- 4億5086万
- 2012年8月31日 -14.49%
- 3億8552万
- 2012年11月30日 +43.38%
- 5億5274万
- 2013年2月28日 +75.83%
- 9億7190万
- 2013年5月31日 -52.71%
- 4億5956万
- 2013年8月31日 +58.72%
- 7億2943万
- 2013年11月30日 +9.67%
- 7億9994万
- 2014年2月28日 +57.28%
- 12億5812万
- 2014年5月31日
- -9874万
- 2014年8月31日
- -6875万
- 2014年11月30日
- 3億9272万
- 2015年2月28日 +159.76%
- 10億2014万
- 2015年5月31日
- -1億524万
- 2015年8月31日
- 1億2005万
- 2015年11月30日 +197.4%
- 3億5704万
- 2016年2月29日 +123.73%
- 7億9883万
- 2016年5月31日
- -8836万
- 2016年8月31日
- -75万
- 2016年11月30日
- 4億7481万
- 2017年2月28日 +97.53%
- 9億3787万
- 2017年5月31日 -74.34%
- 2億4063万
- 2017年8月31日 +187.48%
- 6億9178万
- 2017年11月30日 +22.54%
- 8億4769万
- 2018年2月28日 +65.36%
- 14億174万
- 2018年5月31日 -73.86%
- 3億6639万
- 2018年8月31日 +43.81%
- 5億2693万
- 2018年11月30日 +19.18%
- 6億2800万
- 2019年2月28日 +47.34%
- 9億2532万
- 2019年5月31日
- -1億9240万
- 2019年8月31日
- -1億841万
- 2019年11月30日
- 595万
- 2020年2月29日 +999.99%
- 3億2870万
- 2020年5月31日
- -1億6421万
- 2020年8月31日
- 8824万
- 2020年11月30日 +81.75%
- 1億6039万
- 2021年2月28日 +508.28%
- 9億7562万
- 2021年5月31日 -71.26%
- 2億8043万
- 2021年8月31日 +40.76%
- 3億9475万
- 2021年11月30日 +30.8%
- 5億1631万
- 2022年2月28日 +60.89%
- 8億3068万
- 2022年5月31日 -59.72%
- 3億3460万
- 2022年8月31日 +109.34%
- 7億45万
- 2022年11月30日 +8.77%
- 7億6190万
- 2023年2月28日 -84.61%
- 1億1724万
- 2023年5月31日 -38.66%
- 7192万
- 2023年8月31日 +489.52%
- 4億2400万
- 2023年11月30日 -8.72%
- 3億8703万
- 2024年2月29日 +213.05%
- 12億1164万
- 2024年5月31日
- -1685万
- 2024年8月31日 -999.99%
- -1億9347万
- 2024年11月30日
- 1億2106万
- 2025年2月28日 +478.34%
- 7億17万
- 2025年5月31日 -82.88%
- 1億1985万
- 2025年8月31日 +566.87%
- 7億9926万
- 2025年11月30日 +108.66%
- 16億6776万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/28 14:01
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2025/05/28 14:01
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
