フロイント産業(6312)の電子記録債権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年5月31日
- 135万
- 2014年8月31日 -28%
- 97万
- 2014年11月30日 -54.66%
- 44万
- 2015年2月28日 +999.99%
- 557万
- 2015年5月31日 +603.32%
- 3923万
- 2015年8月31日 +281.02%
- 1億4947万
- 2015年11月30日 +36.47%
- 2億398万
- 2016年2月29日 -25.8%
- 1億5135万
- 2016年5月31日 +115.96%
- 3億2684万
- 2016年8月31日 -72.55%
- 8971万
- 2016年11月30日 +131.22%
- 2億743万
- 2017年2月28日 -41.85%
- 1億2061万
- 2017年5月31日 +66.63%
- 2億98万
- 2017年8月31日 +65.8%
- 3億3323万
- 2017年11月30日 +11.91%
- 3億7293万
- 2018年2月28日 -69.5%
- 1億1374万
- 2018年5月31日 +12.5%
- 1億2796万
- 2018年8月31日 +19.46%
- 1億5286万
- 2018年11月30日 +61.11%
- 2億4627万
- 2019年2月28日 -34.94%
- 1億6022万
- 2019年5月31日 +85.65%
- 2億9744万
- 2019年8月31日 -1.34%
- 2億9344万
- 2019年11月30日 -47.81%
- 1億5315万
- 2020年2月29日 +172.61%
- 4億1751万
- 2020年5月31日 -7.1%
- 3億8788万
- 2020年8月31日 -52.07%
- 1億8592万
- 2020年11月30日 +93.6%
- 3億5995万
- 2021年2月28日 -41.6%
- 2億1022万
- 2021年5月31日 +67.42%
- 3億5194万
- 2021年8月31日 -28.89%
- 2億5028万
- 2021年11月30日 +74.43%
- 4億3656万
- 2022年2月28日 -25.27%
- 3億2623万
- 2022年5月31日 +34.41%
- 4億3849万
- 2022年8月31日 -52.12%
- 2億997万
- 2022年11月30日 +189.45%
- 6億776万
- 2023年2月28日 +1.96%
- 6億1966万
- 2023年5月31日 +32.83%
- 8億2307万
- 2023年8月31日 -5.55%
- 7億7735万
- 2023年11月30日 -13.91%
- 6億6924万
- 2024年2月29日 +40.03%
- 9億3713万
- 2024年5月31日 -11.16%
- 8億3251万
- 2024年8月31日 +18.57%
- 9億8708万
- 2024年11月30日 +14.71%
- 11億3232万
- 2025年2月28日 -19.57%
- 9億1077万
- 2025年5月31日 +22.36%
- 11億1442万
- 2025年8月31日 +59.01%
- 17億7205万
- 2025年11月30日 -16.95%
- 14億7162万
個別
- 2015年2月28日
- 557万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 1億5135万
- 2017年2月28日 -20.31%
- 1億2061万
- 2018年2月28日 -5.69%
- 1億1374万
- 2019年2月28日 +40.86%
- 1億6022万
- 2020年2月29日 +160.58%
- 4億1751万
- 2021年2月28日 -49.7%
- 2億1001万
- 2022年2月28日 +55.21%
- 3億2595万
- 2023年2月28日 +90.11%
- 6億1966万
- 2024年2月29日 +51.16%
- 9億3668万
- 2025年2月28日 -2.82%
- 9億1030万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2025/05/28 14:01
営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権は、取引先の信用リスクに晒されております。また外貨建の営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。投資有価証券は、取引先企業との事業提携・連携強化を目的とする株式であり、これらの株式は市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払金は、すべて1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建のものがあり、為替変動リスクに晒されております。短期借入金及びリース債務は、主に運転資金及び設備投資に必要な資金調達を目的としたものであります。