YUSHIN（6482）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3074万
2010年9月30日 +282.07%: 1億1747万
2010年12月31日 +141.01%: 2億8312万
2011年3月31日 +97.53%: 5億5925万
2011年6月30日 -51.27%: 2億7253万
2011年9月30日 +60.99%: 4億3875万
2011年12月31日 +2.77%: 4億5092万
2012年3月31日 +54.28%: 6億9568万
2012年6月30日 -58.44%: 2億8913万
2012年9月30日 +82.74%: 5億2836万
2012年12月31日 +31.31%: 6億9380万
2013年3月31日 +112.21%: 14億7231万
2013年6月30日 -62.16%: 5億5714万
2013年9月30日 +99.97%: 11億1413万
2013年12月31日 +53.7%: 17億1236万
2014年3月31日 +47.62%: 25億2776万
2014年6月30日 -94.44%: 1億4042万
2014年9月30日 +594.67%: 9億7547万
2014年12月31日 +68.01%: 16億3893万
2015年3月31日 +41.57%: 23億2024万
2015年6月30日 -75.15%: 5億7654万
2015年9月30日 +55.55%: 8億9680万
2015年12月31日 +73.34%: 15億5455万
2016年3月31日 -8.48%: 14億2277万
2016年6月30日: -7081万
2016年9月30日: 4億4759万
2016年12月31日 +163.93%: 11億8135万
2017年3月31日 +17.98%: 13億9374万
2017年6月30日 -71.93%: 3億9121万
2017年9月30日 +125.03%: 8億8037万
2017年12月31日 +60.9%: 14億1655万
2018年3月31日 +18.57%: 16億7965万
2018年6月30日 -81.88%: 3億441万
2018年9月30日 +229.14%: 10億194万
2018年12月31日 +31.92%: 13億2180万
2019年3月31日 +48.46%: 19億6236万
2019年6月30日 -85.45%: 2億8546万
2019年9月30日 +123.16%: 6億3704万
2019年12月31日 +71.43%: 10億9206万
2020年3月31日 +19.14%: 13億108万
2020年6月30日 -80.1%: 2億5885万
2020年9月30日 +169.34%: 6億9719万
2020年12月31日 +76.05%: 12億2744万
2021年3月31日 +84.19%: 22億6079万
2021年6月30日 -82.07%: 4億547万
2021年9月30日 +151.75%: 10億2077万
2021年12月31日 +76.53%: 18億197万
2022年3月31日 +46.5%: 26億3988万
2022年6月30日 -65.9%: 9億9万
2022年9月30日 +59.02%: 14億3131万
2022年12月31日 +26.25%: 18億707万
2023年3月31日 +23.67%: 22億3486万
2023年6月30日 -69.04%: 6億9181万
2023年9月30日 +98.54%: 13億7354万
2023年12月31日 +19.2%: 16億3722万
2024年3月31日 +77.37%: 29億387万
2024年6月30日 -75.41%: 7億1399万
2024年9月30日 -53.79%: 3億2990万
2024年12月31日 +302.72%: 13億2859万
2025年3月31日 +35.47%: 17億9979万
2025年6月30日 -94.9%: 9174万
2025年9月30日 +382.56%: 4億4273万
2025年12月31日 +171.56%: 12億227万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:09
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/24 16:09