北川精機(6327)の短期借入金の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 5億9000万
- 2009年6月30日 +154.49%
- 15億150万
- 2010年6月30日 +27.31%
- 19億1150万
- 2011年6月30日 +29.82%
- 24億8150万
- 2012年6月30日 +4.4%
- 25億9060万
- 2013年6月30日 +2.34%
- 26億5114万
- 2014年6月30日 +2.69%
- 27億2251万
- 2015年6月30日 +8.3%
- 29億4844万
- 2016年6月30日 -17.25%
- 24億3971万
- 2017年6月30日 -4.72%
- 23億2450万
- 2018年6月30日 -40.85%
- 13億7500万
- 2019年6月30日 ±0%
- 13億7500万
- 2020年6月30日 -27.27%
- 10億
- 2021年6月30日 ±0%
- 10億
- 2022年6月30日 ±0%
- 10億
- 2023年6月30日 ±0%
- 10億
- 2024年6月30日 ±0%
- 10億
- 2025年6月30日 ±0%
- 10億
個別
- 2008年6月30日
- 5億
- 2009年6月30日 +170%
- 13億5000万
- 2010年6月30日 +33.33%
- 18億
- 2011年6月30日 +31.11%
- 23億6000万
- 2012年6月30日 +9.77%
- 25億9060万
- 2013年6月30日 +2.34%
- 26億5114万
- 2014年6月30日 +2.69%
- 27億2251万
- 2015年6月30日 +2.79%
- 27億9844万
- 2016年6月30日 -12.82%
- 24億3971万
- 2017年6月30日 -4.72%
- 23億2450万
- 2018年6月30日 -40.85%
- 13億7500万
- 2019年6月30日 ±0%
- 13億7500万
- 2020年6月30日 -27.27%
- 10億
- 2021年6月30日 ±0%
- 10億
- 2022年6月30日 ±0%
- 10億
- 2023年6月30日 ±0%
- 10億
- 2024年6月30日 ±0%
- 10億
- 2025年6月30日 ±0%
- 10億
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2025/09/26 9:09
(注)1.平均利率については、期末借入金残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 1,000,000 1,000,000 0.810 - 1年以内に返済予定の長期借入金 121,416 121,416 1.410 -
2.リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を定額法により各連結会計年度に配分しているため、記載しておりません。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりであります。2025/09/26 9:09
前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 短期借入金 800,000千円 800,000千円 1年内返済予定の長期借入金 105,912千円 105,912千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの運転資金の主なものは、製品製造のための原材料及び購入部品費のほか、外注費、製造費、受注獲得のための販売費、新製品開発のための研究開発費であります。運転資金は、自己資金と営業活動によるキャッシュ・フローのほか、銀行借入などにより調達しており、当社は、金融機関との間で当座貸越契約を締結しております。2025/09/26 9:09
借入金の主な目的は、短期借入金が運転資金、長期借入金が設備投資資金であります。
なお、当連結会計年度末における借入金及びリース債務を含む有利子負債の残高は1,320百万円(前連結会計年度1,442百万円)、現金及び現金同等物の残高は3,357百万円(前連結会計年度3,435百万円)となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんどが短期間の支払期日であります。2025/09/26 9:09
借入金のうち、短期借入金は主に運転資金を目的としたものであり、長期借入金は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであります。借入金は、金利の変動リスクに晒されております。また、営業債務や借入金は、流動性リスクに晒されております。
為替予約は、実需に基づき、外貨建債権債務に係る為替レートの変動リスクを回避する目的に利用し、投機的な取引は行わない方針であります。