建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～38年
機械装置 8年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
(3) 投資不動産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～38年2015/01/30 9:50

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
投資不動産
(建物及び構築物)	83,520千円	78,661千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/01/30 9:50

#3 有形固定資産等明細表（連結）

1.当期増加額の主な内訳

建物	マイクロイメージングデバイス開発設備	6,101千円
機械及び装置	精機関連製造設備	57,032 〃
工具、器具及び備品	光製品関連製造設備	65,212 〃
	マイクロイメージングデバイス開発設備	31,509 〃

2.当期減少額の主な内訳

2015/01/30 9:50

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は10,228,128千円となり、前連結会計年度末から4,268,996千円増加いたしました。有形固定資産の残高は5,704,209千円となり、前連結会計年度末から1,353,769千円増加いたしました。これは主に、不二電子工業株式会社を子会社に加えたことにより建物や機械装置、工具器具等が増加したこと等によるものであります。また、無形固定資産の残高は3,005,217千円となり、前連結会計年度末から2,948,611千円増加いたしました。これは、不二電子工業株式会社を子会社に加えたことに伴い、のれんや無形資産が増加したことによります。投資その他の資産の残高は1,518,701千円となり、前連結会計年度末から33,384千円減少いたしました。これは主に、持分法適用関連会社であるDATA-PIXEL SAS社や精能光學股份有限公司の投資有価証券評価額が減少したことや、役員生命保険の切り替えにより、積立金を解約したことによるものであります。
(流動負債)

2015/01/30 9:50

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/01/30 9:50