オーイズミ（6428）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7371万
2010年9月30日 +177.79%: 2億477万
2010年12月31日 +133.15%: 4億7742万
2011年3月31日 -10.33%: 4億2809万
2011年6月30日 -98.48%: 651万
2011年9月30日 +999.99%: 1億2888万
2011年12月31日 +229.9%: 4億2517万
2012年3月31日 +30.66%: 5億5554万
2012年6月30日 -85.62%: 7989万
2012年9月30日 +152.19%: 2億149万
2012年12月31日 +405.89%: 10億1934万
2013年3月31日 +18.33%: 12億622万
2013年6月30日 -84.24%: 1億9014万
2013年9月30日 +108.77%: 3億9696万
2013年12月31日 +61.31%: 6億4035万
2014年3月31日 +49.42%: 9億5683万
2014年6月30日 -79.08%: 2億21万
2014年9月30日 +81.52%: 3億6342万
2014年12月31日 +247.62%: 12億6331万
2015年3月31日 -65.56%: 4億3511万
2015年6月30日 -62.51%: 1億6313万
2015年9月30日 +431.52%: 8億6706万
2015年12月31日 +25.17%: 10億8533万
2016年3月31日 -6.32%: 10億1670万
2016年6月30日 -84.49%: 1億5773万
2016年9月30日 +131.8%: 3億6563万
2016年12月31日 +91.17%: 6億9898万
2017年3月31日 -23.81%: 5億3255万
2017年6月30日: -2124万
2017年9月30日 -999.99%: -6億1036万
2017年12月31日: -4億9718万
2018年3月31日 -30.37%: -6億4819万
2018年6月30日: -1億2801万
2018年9月30日: 3474万
2018年12月31日 +999.99%: 6億431万
2019年3月31日 -4.81%: 5億7526万
2019年6月30日 -79.82%: 1億1610万
2019年9月30日 +340.27%: 5億1118万
2019年12月31日 +24.48%: 6億3630万
2020年3月31日 +38.25%: 8億7968万
2020年6月30日 -81.96%: 1億5871万
2020年9月30日 +87.65%: 2億9782万
2020年12月31日 +168.88%: 8億77万
2021年3月31日 +50.67%: 12億654万
2021年6月30日 -65.47%: 4億1658万
2021年9月30日 +3.96%: 4億3309万
2021年12月31日 +28.85%: 5億5803万
2022年3月31日 -33.19%: 3億7282万
2022年6月30日 -45.08%: 2億477万
2022年9月30日 +11.34%: 2億2799万
2022年12月31日 +80.3%: 4億1108万
2023年3月31日 +336.04%: 17億9247万
2023年6月30日 -94.32%: 1億177万
2023年9月30日 +439.74%: 5億4932万
2023年12月31日 -47.61%: 2億8778万
2024年3月31日 +43.75%: 4億1370万
2024年6月30日 +37.79%: 5億7003万
2024年9月30日 +69.01%: 9億6340万
2024年12月31日 -31.55%: 6億5949万
2025年3月31日 -66.45%: 2億2123万
2025年6月30日 +70.2%: 3億7654万
2025年9月30日 +118.07%: 8億2114万
2025年12月31日 +14.75%: 9億4227万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 16:42
#2 会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 16:42