東洋電機製造（6505）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年8月31日: -2億3600万
2010年11月30日: 200万
2011年2月28日 +999.99%: 5億8500万
2011年5月31日 -53.42%: 2億7250万
2011年8月31日: -2億8900万
2011年11月30日: 3億4900万
2012年2月29日 +169.63%: 9億4100万
2012年5月31日 +13.82%: 10億7100万
2012年8月31日: -1億3100万
2012年11月30日: 1億5500万
2013年2月28日 +999.99%: 17億4900万
2013年5月31日 +115.04%: 37億6100万
2013年8月31日: -3億9400万
2013年11月30日: 7億3100万
2014年2月28日 +15.18%: 8億4200万
2014年5月31日 +68.76%: 14億2100万
2014年8月31日 -59.68%: 5億7300万
2014年11月30日 +395.81%: 28億4100万
2015年2月28日 +60.93%: 45億7200万
2015年5月31日 +19.6%: 54億6800万
2015年8月31日: -12億4400万
2015年11月30日: 2億600万
2016年2月29日: -16億2500万
2016年5月31日: -9億2500万
2016年8月31日 -77.41%: -16億4100万
2016年11月30日: 1億8200万
2017年2月28日 +24.73%: 2億2700万
2017年5月31日 +566.52%: 15億1300万
2017年8月31日: -2億8600万
2017年11月30日: 13億7400万
2018年2月28日 -34.21%: 9億400万
2018年5月31日 +122.23%: 20億900万
2018年8月31日: -9億800万
2018年11月30日: -6億4000万
2019年2月28日: -4億2800万
2019年5月31日: -2億5100万
2019年8月31日: -1億7100万
2019年11月30日: 10億5400万
2020年2月29日: -12億5000万
2020年5月31日: -3億5100万
2020年8月31日 -132.19%: -8億1500万
2020年11月30日: -7億8400万
2021年2月28日: 2億6500万
2021年5月31日 -64.53%: 9400万
2021年8月31日: -7500万
2021年11月30日 -826.67%: -6億9500万
2022年2月28日: -5億5900万
2022年5月31日 -208.94%: -17億2700万
2022年8月31日: 9億
2022年11月30日 -6.56%: 8億4100万
2023年2月28日 +7.97%: 9億800万
2023年5月31日 +161.34%: 23億7300万
2023年8月31日 -61.82%: 9億600万
2023年11月30日 +1.88%: 9億2300万
2024年2月29日 +121.78%: 20億4700万
2024年5月31日 -22.81%: 15億8000万
2024年8月31日: -4億8800万
2024年11月30日: 2億2300万
2025年2月28日 +167.71%: 5億9700万
2025年5月31日 +224.62%: 19億3800万
2025年8月31日 +1.7%: 19億7100万
2025年11月30日 +16.34%: 22億9300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/08/26 10:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/08/26 10:51