#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2021/03/30 15:34
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
主として、デバッグサーバ(工具、器具及び備品)であります。
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#3 事業等のリスク: (8) 資産保有リスクについて
当社グループでは、営業活動のため、有価証券等の資産を保有しており、時価の変動等により経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、固定資産については、資産グループが属する事業の経営環境の悪化等により、減損損失の計上が必要となった場合には、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。当社では資産保有リスクに備えて、有価証券については個別銘柄ごとに保有意義を検証し、取締役会にて保有の適否を判断しております。また、固定資産については各事業部門の経営計画のモニタリングを行い、経営環境の変化を的確に把握して、減損の兆候の早期発見と経営計画の修正を行っております。
(9) 製品の欠陥について
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#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 20～45年
機械及び装置 5～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/03/30 15:34
#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/03/30 15:34
#6 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
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#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果減少した資金は、617百万円(前連結会計年度は348百万円の減少)となりました。これは、古賀事業所のリニューアル投資を含む有形固定資産の取得による支出610百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/03/30 15:34
#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産廃棄損」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業計年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた6百万円は、「固定資産廃棄損」1百万円、「その他」4百万円として組み替えております。
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#9 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産廃棄損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた10百万円は、「固定資産廃棄損」1百万円、「その他」8百万円として組み替えております。
2021/03/30 15:34
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
2021/03/30 15:34
#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2021/03/30 15:34
#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 20～45年
機械装置及び運搬具 5～10年
工具、器具及び備品 2～6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/03/30 15:34