固定資産
連結
- 2023年12月31日
- 102億7400万
- 2024年12月31日 -0.04%
- 102億7000万
個別
- 2023年12月31日
- 99億3600万
- 2024年12月31日 -0.81%
- 98億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2025/03/27 15:33
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2025/03/27 15:33
有形固定資産
主として、デバッグサーバ(工具、器具及び備品)であります。 - #3 事業等のリスク
- (8) 資産保有リスクについて2025/03/27 15:33
当社グループでは、営業活動のため、有価証券等の資産を保有しており、時価の変動等により経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、固定資産については、資産グループが属する事業の経営環境の悪化等により、減損損失の計上が必要となった場合には、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。当社では資産保有リスクに備えて、有価証券については個別銘柄ごとに保有意義を検証し、取締役会にて保有の適否を判断しております。また、固定資産については各事業部門の経営計画のモニタリングを行い、経営環境の変化を的確に把握して、減損の兆候の早期把握と経営計画の修正を行っております。
(9) 製品の欠陥について - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/03/27 15:33
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/03/27 15:33 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/03/27 15:33
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/03/27 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年12月31日) 当事業年度(2024年12月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △29 △105 その他有価証券評価差額金 △827 △837
前事業年度及び当事業年度ともに、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/03/27 15:33
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) その他有価証券評価差額金 △827 △838 固定資産圧縮積立金 △29 △105 減価償却費 △16 △13
前連結会計年度(2023年12月31日) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/03/27 15:33
投資活動により得られた資金は、160百万円(前連結会計年度は771百万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が365百万円あった一方で、有形固定資産の売却による収入が379百万円、投資有価証券の売却による収入が217百万円発生したこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/03/27 15:33
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)