建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2.提出会社の設備には貸与中のものが404,560千円含まれており、その内訳は、建物及び構築物147,304千円、機械装置及び運搬具91,405千円、土地127,173千円、その他(工具、器具及び備品)38,676千円であります。
3.従業員数は就業人員であり、各事業所外又は各会社外からの出向者を含み、各事業所外又は各会社外への出向者は含んでおりません。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
……定額法2019/06/28 9:07

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

建物	東京サービス工場	185,500千円
構築物	東京サービス工場	11,625千円
機械及び装置	ターニングセンター	56,259千円
機械及び装置	横型マシニングセンター	46,800千円

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#4 設備投資等の概要

ポンプ事業では、当社において老朽化に伴う設備更新及び品質対応のための設備増強に360百万円を、東京サービス工場の移設に197百万円を、子会社の大連帝国キャンドモータポンプ有限公司において老朽化に伴う設備更新に180百万円を、それぞれ投資いたしました。
電子部品事業では、子会社の株式会社平福電機製作所において生産ラインの効率化及び品質対応を目的として、建物及び機械装置等に104百万円を投資いたしました。
その他では、特に大きな設備投資は行っておりません。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外子会社

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社
……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外子会社
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 7～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
……定額法2019/06/28 9:07