#1 資産の評価基準及び評価方法: その他有価証券
時価のあるもの:決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの:総平均法に基づく原価法を採用しております
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品、原材料
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2018/09/21 14:52
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法に基づく原価法を採用しております。
ロデリバティブ
時価法を採用しております。
ハたな卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
① 当社及び国内連結子会社
システム製品
主として個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
機器製品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 在外連結子会社
システム製品
主として個別法に基づく低価法を採用しております。
機器製品
主として総平均法に基づく低価法を採用しております。2018/09/21 14:52