構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物・構築物	15～38年
機械及び装置	5～8年
工具、器具及び備品	2～8年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、用途別に見積られる耐用年数に基づく定額法によっております。

2015/06/25 15:50

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等の受入による有形固定資産の圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	252	252

2015/06/25 15:50

#3 減損損失に関する注記（連結）

① 減損損失を認識した資産又は資産グループの概要

用途	種類	場所
事業用資産	建物及び構築物	日本
事業用資産	機械装置及び運搬具	日本、中国、フィリピン

② 減損損失の認識に至った経緯
事業用資産については、将来の回収可能性を検討いたしました結果、当初予測したキャッシュ・フローが見込めないため、当社及び当社の一部の連結子会社の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2015/06/25 15:50

#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

当連結会計年度末日後1年間の設備投資計画(新設・拡充・更新)は、160億円であり、製品集計区分ごとの内訳は次のとおりであります。

区分	平成27年3月末計画金額(百万円)	設備等の主な内容	資金調達方法
電源部品	300	生活家電用電源、事務機器用電源の生産設備	自己資金
全社(共通)	2,100	建物及び構築物、研究開発設備	自己資金
合計	16,000	―	―

(注) 1 金額には、消費税等は含まれておりません。
2 当社グループは、電気、通信機器の部品の製造販売事業の単一セグメントであり、上記の区分は報告セグメントではありません。

2015/06/25 15:50

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～38年
機械装置及び運搬具	5～10年
工具、器具及び備品	2～8年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、用途別に見積られる耐用年数に基づく定額法によっております。

2015/06/25 15:50