ソフトウエア

有報情報

#1 事業等のリスク

当社グループは、事業遂行に関連して、多数の個人情報を有しています。また、当社グループの技術、営業、その他事業に関する企業秘密を多数有しています。当社グループは、情報管理に万全を期していますが、予期せぬ事態により情報が流出し、第三者がこれを不正に取得、使用するような事態が生じた場合、当社グループの事業、財政状態および経営成績に重大な悪影響を及ぼす可能性があります。
また、当社グループの事業活動において情報システムの役割は極めて重要です。当社グループは、情報システムの安定的運用に努めていますが、コンピュータウィルス、ソフトウエアまたはハードウエアの障害、災害、テロ、サイバー攻撃等により情報システムが機能しなくなり、事業活動に重大な悪影響を及ぼす可能性があります。
(21) 財務制限条項

2018/10/22 10:57

#2 固定資産の減価償却の方法

ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、関連製品のライフサイクルにおける見込販売数量の動向を勘案し、製品群別見込販売可能期間(2年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2018/10/22 10:57

#3 固定資産廃棄損に関する注記

※5. 固定資産廃棄損の資産別内容

	前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
工具、器具及び備品	23百万円	1百万円
ソフトウエア	24百万円	20百万円
ソフトウエア仮勘定	―百万円	66百万円

2018/10/22 10:57

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※4. 固定資産除売却損の資産別内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
その他(有形固定資産)	199百万円	85百万円
ソフトウエア	9百万円	99百万円
ソフトウエア仮勘定	142百万円	98百万円

2018/10/22 10:57

#5 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエアおよびソフトウエア仮勘定の当期増加額は、市場販売目的のソフトウエア 31,273百万円、
自社利用のソフトウエア 3,894百万円です。
※2018/10/22 10:57

#6 減損損失に関する注記

前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
カーエレクトロニクス生産設備	自社利用ソフトウエア等	埼玉県川越市	3,827
共用資産	建物附属設備等	東京都文京区等	827

当社は、原則として事業用資産については経営管理上の事業区分を基準としてグルーピングを行っています。
ただし、処分予定または将来の使用が見込まれない遊休資産については、独立したキャッシュ・フローを生み出す最少の単位として捉え、個別にグルーピングしています。また、本社等の全社的な資産については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしています。

2018/10/22 10:57

#7 設備の新設、除却等の計画（連結）

(単位:百万円)

会社名事業所名(所在地)	セグメントの名称	設備の内容	計画金額
パイオニアOLEDライティングデバイス㈱(山形県米沢市)	その他	有機EL照明製品生産設備	587
パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング㈱(東京都文京区)	その他	光ディスクドライブ関連機器販売目的ソフトウエア	417
インクリメント・ピー㈱(東京都文京区)	カーエレクトロニクス	販売目的ソフトウエア 他	3,385

(注) 上記の金額には、消費税等は含まれていません。
(2) 重要な設備の除却等

2018/10/22 10:57

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社の資産は、主として定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)、在外連結子会社の資産は、主として定額法によっています。
②無形固定資産
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、関連製品のライフサイクルにおける見込販売数量の動向を勘案し、製品群別見込販売可能期間(1年～3年)に基づく定額法、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
その他の無形固定資産
定額法によっています。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法により償却しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法により償却しています。2018/10/22 10:57