フォスター電機（6794）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億5600万
2010年9月30日 +16.8%: 2億9900万
2010年12月31日 +353.18%: 13億5500万
2011年3月31日 +106.05%: 27億9200万
2011年6月30日: -2億7600万
2011年9月30日 -432.25%: -14億6900万
2011年12月31日: -13億1500万
2012年3月31日: 11億8200万
2012年6月30日: -3億8700万
2012年9月30日 -75.19%: -6億7800万
2012年12月31日: 39億1800万
2013年3月31日 +105.62%: 80億5600万
2013年6月30日 -61.01%: 31億4100万
2013年9月30日 +61.67%: 50億7800万
2013年12月31日 +78.26%: 90億5200万
2014年3月31日 -22.79%: 69億8900万
2014年6月30日 -95.85%: 2億9000万
2014年9月30日 +999.99%: 39億5900万
2014年12月31日 +153.14%: 100億2200万
2015年3月31日 +11.53%: 111億7800万
2015年6月30日 -74.77%: 28億2000万
2015年9月30日 +55.14%: 43億7500万
2015年12月31日 +57.51%: 68億9100万
2016年3月31日 -47.71%: 36億300万
2016年6月30日: -29億7400万
2016年9月30日 -79.72%: -53億4500万
2016年12月31日: -9億7200万
2017年3月31日: 4300万
2017年6月30日 +999.99%: 8億1300万
2017年9月30日 +303.94%: 32億8400万
2017年12月31日 +127.92%: 74億8500万
2018年3月31日 -43.87%: 42億100万
2018年6月30日: -23億4900万
2018年9月30日: -7億2300万
2018年12月31日 -95.85%: -14億1600万
2019年3月31日 -10.03%: -15億5800万
2019年6月30日: 13億1000万
2019年9月30日 -43.59%: 7億3900万
2019年12月31日 +68.61%: 12億4600万
2020年3月31日 -63.32%: 4億5700万
2020年6月30日: -13億1000万
2020年9月30日 -14.89%: -15億500万
2020年12月31日 -35.02%: -20億3200万
2021年3月31日: -17億2900万
2021年6月30日: 2億200万
2021年9月30日: -7億1100万
2021年12月31日 -86.22%: -13億2400万
2022年3月31日 -192.15%: -38億6800万
2022年6月30日: 33億2200万
2022年9月30日 +74.5%: 57億9700万
2022年12月31日 -43.3%: 32億8700万
2023年3月31日 +52.51%: 50億1300万
2023年6月30日 -45.48%: 27億3300万
2023年9月30日 +132.6%: 63億5700万
2023年12月31日 +2.34%: 65億600万
2024年3月31日 +26.59%: 82億3600万
2024年6月30日 -42.62%: 47億2600万
2024年9月30日 -39.29%: 28億6900万
2024年12月31日 +116.9%: 62億2300万
2025年3月31日 -11.43%: 55億1200万
2025年9月30日 -58.74%: 22億7400万
2025年12月31日 +162.97%: 59億8000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる、財務諸表への影響はありません。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」の適用)
2025/06/25 14:37
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 14:37