フォスター電機(6794)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億9900万
- 2014年6月30日 +15.58%
- 2億3000万
- 2014年9月30日 +20.43%
- 2億7700万
- 2014年12月31日 +18.77%
- 3億2900万
- 2015年3月31日 -38.91%
- 2億100万
- 2015年6月30日 +14.93%
- 2億3100万
- 2015年9月30日 +16.02%
- 2億6800万
- 2015年12月31日 +16.04%
- 3億1100万
- 2016年3月31日 -42.12%
- 1億8000万
- 2016年6月30日 +19.44%
- 2億1500万
- 2016年9月30日 +16.74%
- 2億5100万
- 2016年12月31日 +24.7%
- 3億1300万
- 2017年3月31日 -42.17%
- 1億8100万
- 2017年6月30日 +26.52%
- 2億2900万
- 2017年9月30日 +17.47%
- 2億6900万
- 2017年12月31日 -14.13%
- 2億3100万
- 2018年3月31日 -39.39%
- 1億4000万
- 2018年6月30日 +13.57%
- 1億5900万
- 2018年9月30日 +26.42%
- 2億100万
- 2018年12月31日 +12.44%
- 2億2600万
- 2019年3月31日 -65.93%
- 7700万
- 2019年6月30日 +100%
- 1億5400万
- 2019年9月30日 +27.27%
- 1億9600万
- 2019年12月31日 -66.33%
- 6600万
- 2020年3月31日 -4.55%
- 6300万
- 2020年6月30日 +1.59%
- 6400万
- 2020年9月30日 -1.56%
- 6300万
- 2020年12月31日 +6.35%
- 6700万
- 2021年3月31日 +10.45%
- 7400万
- 2021年6月30日 +4.05%
- 7700万
- 2021年9月30日 -66.23%
- 2600万
- 2021年12月31日 +169.23%
- 7000万
- 2022年3月31日 -14.29%
- 6000万
- 2022年6月30日 +16.67%
- 7000万
- 2022年9月30日 +8.57%
- 7600万
- 2022年12月31日 -2.63%
- 7400万
- 2023年3月31日 +9.46%
- 8100万
- 2023年6月30日 +4.94%
- 8500万
- 2023年9月30日 +2.35%
- 8700万
- 2023年12月31日 ±0%
- 8700万
- 2024年3月31日 +24.14%
- 1億800万
- 2024年6月30日 +1.85%
- 1億1000万
- 2024年9月30日 -0.91%
- 1億900万
- 2024年12月31日 +7.34%
- 1億1700万
- 2025年3月31日 +4.27%
- 1億2200万
- 2025年9月30日 +8.2%
- 1億3200万
- 2025年12月31日 +6.06%
- 1億4000万
- 2026年3月31日 -7.14%
- 1億3000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ④ 小規模企業等における簡便法の採用2026/06/24 15:36
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しています。
(5)連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:36
(注1)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払賞与に係る社会保険料 25 〃 28 〃 退職給付に係る負債 14 〃 15 〃 その他 519 〃 530 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社は、2022年7月1日付で確定給付企業年金制度から確定拠出年金制度へ移行しました。この移行による会計処理は、「退職給付制度間の移行等に関する会計処理」(企業会計 基準適用指針第1号 2016年12月16日)及び「退職給付制度間の移行等の会計処理に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第2号 2007年2月7日)を適用しております。2026/06/24 15:36
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しています。
2.確定給付制度