天昇電気工業（6776）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億1400万
2010年9月30日 -291.23%: -4億4600万
2010年12月31日: -3億100万
2011年3月31日 -20.27%: -3億6200万
2011年6月30日: -6200万
2011年9月30日 -164.52%: -1億6400万
2011年12月31日 -378.66%: -7億8500万
2012年3月31日: -6億6300万
2012年6月30日: 1000万
2012年9月30日: -3億3200万
2012年12月31日: -3億1900万
2013年3月31日: -500万
2013年6月30日: 1億1000万
2013年9月30日 +89.09%: 2億800万
2013年12月31日 +60.1%: 3億3300万
2014年3月31日 +106.31%: 6億8700万
2014年6月30日 -96.07%: 2700万
2014年9月30日 +577.78%: 1億8300万
2014年12月31日 +44.81%: 2億6500万
2015年3月31日 +40.38%: 3億7200万
2015年6月30日 -69.89%: 1億1200万
2015年9月30日 -21.43%: 8800万
2015年12月31日 +176.14%: 2億4300万
2016年3月31日 +3.7%: 2億5200万
2016年6月30日 -98.41%: 400万
2016年9月30日 +999.99%: 1億7400万
2016年12月31日 +217.24%: 5億5200万
2017年3月31日 +92.93%: 10億6500万
2017年6月30日 -83.19%: 1億7900万
2017年9月30日 +116.76%: 3億8800万
2017年12月31日 +66.75%: 6億4700万
2018年3月31日 +26.43%: 8億1800万
2018年6月30日 -90.34%: 7900万
2018年9月30日 +210.13%: 2億4500万
2018年12月31日 +69.8%: 4億1600万
2019年3月31日 +49.76%: 6億2300万
2019年6月30日 -76.4%: 1億4700万
2019年9月30日 +129.25%: 3億3700万
2019年12月31日 +64.99%: 5億5600万
2020年3月31日 +14.21%: 6億3500万
2020年6月30日: -2400万
2020年9月30日 -37.5%: -3300万
2020年12月31日: 6500万
2021年3月31日 +103.08%: 1億3200万
2021年6月30日 +25%: 1億6500万
2021年9月30日 -15.15%: 1億4000万
2021年12月31日 +115.71%: 3億200万
2022年3月31日 +34.44%: 4億600万
2022年6月30日 -36.21%: 2億5900万
2022年9月30日 +250.97%: 9億900万
2022年12月31日 +52.92%: 13億9000万
2023年3月31日 -21.22%: 10億9500万
2023年6月30日 -73.79%: 2億8700万
2023年9月30日 +240.77%: 9億7800万
2023年12月31日 +55.21%: 15億1800万
2024年3月31日 +2.57%: 15億5700万
2024年6月30日 -67.82%: 5億100万
2024年9月30日 +59.88%: 8億100万
2024年12月31日 -28.96%: 5億6900万
2025年3月31日 +254.66%: 20億1800万
2025年6月30日: -4000万
2025年9月30日 -999.99%: -5億1600万
2025年12月31日: -3億8500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:28
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 13:28
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「」2022年改正適用指針)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度への影響はありません。
2025/06/24 13:28