固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 84億2200万
- 2015年3月31日 +2.93%
- 86億6900万
個別
- 2014年3月31日
- 87億900万
- 2015年3月31日 +0.34%
- 87億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/07/01 14:54
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2019/07/01 14:54
・有形固定資産
主として、成形事業における生産設備(機械及び装置)及び金型設備(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
①リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~40年
機械及び装置 4~10年
工具器具備品 2~15年
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/07/01 14:54 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2019/07/01 14:54前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 4百万円 0百万円 車両運搬具 - 0 計 4 0 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/07/01 14:54前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 1百万円 1百万円 工具、器具及び備品 0 - 借地権 33 31 計 35 33 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2019/07/01 14:54前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 2百万円 0百万円 機械及び装置 4 3 工具、器具及び備品 5 0 車両運搬具 0 - 長期前払費用 - 10 計 11 14 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/07/01 14:54 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/07/01 14:54
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/07/01 14:54
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 投資有価証券 433 589 固定資産評価損 250 227 固定資産除却損 29 26 減価償却費 43 41
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/07/01 14:54
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 投資有価証券 433 164 固定資産評価損 254 261 固定資産除却損 29 26 減価償却費 56 41
- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/07/01 14:54
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(当社) - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2019/07/01 14:54
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産