ホシデン（6804）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億8500万
2010年9月30日 -63.09%: -7億9100万
2010年12月31日 -43.74%: -11億3700万
2011年3月31日: -3300万
2011年6月30日 -999.99%: -13億4900万
2011年9月30日 -163.23%: -35億5100万
2011年12月31日: -33億100万
2012年3月31日 -79.37%: -59億2100万
2012年6月30日: -19億2600万
2012年9月30日 -81.52%: -34億9600万
2012年12月31日: 14億800万
2013年3月31日 +136.29%: 33億2700万
2013年6月30日 -50.38%: 16億5100万
2013年9月30日 +30.47%: 21億5400万
2013年12月31日 +38.39%: 29億8100万
2014年3月31日: -9億9700万
2014年6月30日 -129.09%: -22億8400万
2014年9月30日: -15億1400万
2014年12月31日: 9億3600万
2015年3月31日 +9.51%: 10億2500万
2015年6月30日: -2億6700万
2015年9月30日 -999.99%: -53億6100万
2015年12月31日 -23.3%: -66億1000万
2016年3月31日 -74.45%: -115億3100万
2016年6月30日: -34億8400万
2016年9月30日 -12.97%: -39億3600万
2016年12月31日: 17億3200万
2017年3月31日 +74.25%: 30億1800万
2017年6月30日 -32.6%: 20億3400万
2017年9月30日 +193.85%: 59億7700万
2017年12月31日 +80.98%: 108億1700万
2018年3月31日 +1.03%: 109億2800万
2018年6月30日 -74.13%: 28億2700万
2018年9月30日 +129.82%: 64億9700万
2018年12月31日 +11.31%: 72億3200万
2019年3月31日 +31.58%: 95億1600万
2019年6月30日 -96.45%: 3億3800万
2019年9月30日 +989.35%: 36億8200万
2019年12月31日 +121.86%: 81億6900万
2020年3月31日 +0.11%: 81億7800万
2020年6月30日 -85.56%: 11億8100万
2020年9月30日 +239.12%: 40億500万
2020年12月31日 +104.32%: 81億8300万
2021年3月31日 +45.81%: 119億3200万
2021年6月30日 -74.25%: 30億7200万
2021年9月30日 +113.35%: 65億5400万
2021年12月31日 +49.83%: 98億2000万
2022年3月31日 +37.16%: 134億6900万
2022年6月30日 -39.33%: 81億7100万
2022年9月30日 +53.63%: 125億5300万
2022年12月31日 +10.97%: 139億3000万
2023年3月31日 +3.93%: 144億7700万
2023年6月30日 -64.18%: 51億8500万
2023年9月30日 +95.89%: 101億5700万
2023年12月31日 +33.77%: 135億8700万
2024年3月31日 +8.21%: 147億200万
2024年6月30日 -61.78%: 56億1900万
2024年9月30日 +7.44%: 60億3700万
2024年12月31日 +33.94%: 80億8600万
2025年3月31日 +33.3%: 107億7900万
2025年6月30日 -94.44%: 5億9900万
2025年9月30日 +658.76%: 45億4500万
2025年12月31日 +199.69%: 136億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額 (百万円)

2025/06/25 15:47
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額 (百万円)

2025/06/25 15:47
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項
ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号
2025/06/25 15:47
#4 会計方針に関する事項（連結）: 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
……未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
⑤ 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 15:47