建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」、「金型」及び「建設仮勘定」の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2 建物の一部を賃借しております。年間賃借料は1百万円であります。
3 関係会社への貸与設備の明細は以下のとおりであります。

2015/06/03 10:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 31～50年
機械及び装置 8～9年
金型 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/03 10:04

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物、土地	319百万円		―百万円
機械装置及び運搬具他	3百万円		36百万円

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		2百万円
機械装置及び運搬具	0百万円		2百万円

売却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物、土地	4百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	―百万円		5百万円

2015/06/03 10:04

#5 担保に供している資産の注記（連結）

以下の資産には銀行からの借入債務に対し根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	254百万円	309百万円
機械装置及び運搬具	632百万円	663百万円

2015/06/03 10:04

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日 至平成25年3月31日)

場 所	用 途	種 類	金 額
工具器具備品及び金型	117百万円
音響部品製造設備	建物及び構築物	53百万円
	機械装置及び運搬具	399百万円
	工具器具備品及び金型	28百万円
	その他	1百万円

当社グループは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎として、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしております。
音響部品と複合部品他の資産グループにつきましては、市場の価格競争が激しく、売上高、利益とも回復の見通しが厳しいため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしております。なお、回収可能価額は使用価値にて測定をしておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零としております。

2015/06/03 10:04

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっておりますが、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31～50年
機械装置及び運搬具 5～9年
無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法によっております。なお、社内利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/03 10:04