無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 2億3200万
- 2014年3月31日 +35.78%
- 3億1500万
個別
- 2013年3月31日
- 9000万
- 2014年3月31日 +94.44%
- 1億7500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)セグメント資産の全社56,019百万円には、現金及び預金、有価証券、投資有価証券、繰延税金資産が含まれております。2015/06/03 10:04
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額のうち1百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(注)2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりです。
(1)セグメント売上高の調整額1,288百万円には、管理会計と財務会計の調整額30百万円、為替調整等決算修正額1,258百万円が含まれております。
(2)セグメント利益又は損失の調整額941百万円には、棚卸資産の調整額△619百万円、内部取引消去374百万円及び予算と実績の調整額等1,186百万円が含まれております。
(3)セグメント資産の全社59,471百万円には、現金及び預金、有価証券、投資有価証券、繰延税金資産が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額のうち121百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(注)2.セグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/03 10:04 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/03 10:04 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
(注)2015/06/03 10:04 - #5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2015/06/03 10:04
前事業年度において、「無形固定資産」に区分掲記していた「電話加入権」は重要性が低くなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表に表示していた「無形固定資産」の「電話加入権」18百万円は、「無形固定資産」の「その他」に組み替えております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっておりますが、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31~50年
機械装置及び運搬具 5~9年
無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法によっております。なお、社内利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/03 10:04