- 6624
- 2019/09/26
- 時価
- 113億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-985倍
（2010-2019年） - PBR
- 2.59倍
- 2010年以降
- 0.98-13.1倍
（2010-2019年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
田淵電機（6624）の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 93億4500万
- 2009年3月31日 -11.05%
- 83億1200万
- 2010年3月31日 +5.62%
- 87億7900万
- 2010年12月31日 +17.75%
- 103億3700万
- 2011年3月31日 -6.08%
- 97億900万
- 2011年6月30日 +11.58%
- 108億3300万
- 2011年9月30日 -15.16%
- 91億9100万
- 2011年12月31日 +4.62%
- 96億1600万
- 2012年3月31日 -6.01%
- 90億3800万
- 2012年6月30日 +9.65%
- 99億1000万
- 2012年9月30日 +18.76%
- 117億6900万
- 2012年12月31日 +3.08%
- 121億3200万
- 2013年3月31日 +2.74%
- 124億6500万
- 2013年6月30日 +22.69%
- 152億9300万
- 2013年9月30日 -9.4%
- 138億5600万
- 2013年12月31日 -3.84%
- 133億2400万
- 2014年3月31日 +0.03%
- 133億2800万
- 2014年6月30日 +13.9%
- 151億8100万
- 2014年9月30日 +10.81%
- 168億2200万
- 2014年12月31日 +4.2%
- 175億2900万
- 2015年3月31日 +1.37%
- 177億7000万
- 2015年6月30日 -15.48%
- 150億2000万
- 2015年9月30日 -8.4%
- 137億5800万
- 2015年12月31日 +5.79%
- 145億5400万
- 2016年3月31日 -1.24%
- 143億7400万
- 2016年6月30日 -17.9%
- 118億100万
- 2016年9月30日 -7.57%
- 109億800万
- 2016年12月31日 +22.47%
- 133億5900万
- 2017年3月31日 +9.87%
- 146億7700万
- 2017年6月30日 -10.04%
- 132億300万
- 2017年9月30日 +11.86%
- 147億6900万
- 2017年12月31日 +5.02%
- 155億1100万
- 2018年3月31日 -3.19%
- 150億1600万
- 2018年6月30日 +0.86%
- 151億4500万
- 2018年9月30日 -3.44%
- 146億2400万
- 2018年12月31日 -53.93%
- 67億3700万
- 2019年3月31日 -9.87%
- 60億7200万
- 2019年6月30日 -3.9%
- 58億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 67億3700万
- 2009年3月31日 -6.65%
- 62億8900万
- 2010年3月31日 +13.74%
- 71億5300万
- 2011年3月31日 -21.39%
- 56億2300万
- 2012年3月31日 +5.09%
- 59億900万
- 2013年3月31日 +21.17%
- 71億6000万
- 2014年3月31日 +27.67%
- 91億4100万
- 2015年3月31日 +54.75%
- 141億4600万
- 2016年3月31日 -31.78%
- 96億5000万
- 2017年3月31日 -19.54%
- 77億6400万
- 2018年3月31日 +31.21%
- 101億8700万
- 2019年3月31日 -56.22%
- 44億6000万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- 国際財務報告基準を適用している子会社は、当第1四半期連結会計期間の期首より、国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」という。)を適用しております。これにより、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産及びリース債務を認識するとともに、使用権資産の減価償却とリース債務に係る支払利息を計上しております。IFRS第16号の適用については、経過的な取扱いに従って、累積的影響を適用開始日に認識する方法を採用しております。2019/08/09 16:02
本基準の適用に伴い、当第1四半期連結会計期間の期首において、有形固定資産の「その他(純額)」に含まれる使用権資産が87百万円、流動負債の「その他」が60百万円、固定負債の「その他」が27百万円、それぞれ増加しております。
なお、この変更に伴う当第1四半期連結累計期間の損益に与える影響は軽微であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
