田淵電機(6624)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8100万
- 2009年3月31日
- -2億7800万
- 2010年3月31日
- -1億
- 2010年12月31日 -163%
- -2億6300万
- 2011年3月31日 -3.8%
- -2億7300万
- 2011年6月30日 -15.38%
- -3億1500万
- 2011年9月30日 -4.76%
- -3億3000万
- 2011年12月31日
- -3億2400万
- 2012年3月31日
- -200万
- 2012年6月30日 -999.99%
- -1億1600万
- 2012年9月30日
- -2100万
- 2012年12月31日 -728.57%
- -1億7400万
- 2013年3月31日
- -500万
- 2013年6月30日
- 6800万
- 2013年9月30日 -22.06%
- 5300万
- 2013年12月31日 -13.21%
- 4600万
- 2014年3月31日 -34.78%
- 3000万
- 2014年6月30日 +30%
- 3900万
- 2014年9月30日 -7.69%
- 3600万
- 2014年12月31日 -47.22%
- 1900万
- 2015年3月31日
- -1100万
- 2015年6月30日 -409.09%
- -5600万
- 2015年9月30日 -26.79%
- -7100万
- 2015年12月31日
- 200万
- 2016年3月31日
- -800万
- 2016年6月30日 -87.5%
- -1500万
- 2016年9月30日
- -200万
- 2016年12月31日
- 5500万
- 2017年3月31日 +127.27%
- 1億2500万
- 2017年6月30日 -13.6%
- 1億800万
- 2017年9月30日 -24.07%
- 8200万
- 2017年12月31日 +25.61%
- 1億300万
- 2018年3月31日 -31.07%
- 7100万
- 2018年6月30日 -22.54%
- 5500万
- 2018年12月31日 -98.18%
- 100万
- 2019年3月31日 +500%
- 600万
- 2019年6月30日 -50%
- 300万
個別
- 2008年3月31日
- 8000万
- 2009年3月31日
- -2億7700万
- 2010年3月31日
- -9900万
- 2011年3月31日 -173.74%
- -2億7100万
- 2012年3月31日 +100%
- 0
- 2013年3月31日
- -300万
- 2014年3月31日
- 3100万
- 2015年3月31日
- -1000万
- 2016年3月31日
- -600万
- 2017年3月31日
- 1億2700万
- 2018年3月31日 -41.73%
- 7400万
- 2019年3月31日 -91.89%
- 600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/06/25 16:22
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △102 百万円 △83 百万円 税効果額 24 百万円 30 百万円 その他有価証券評価差額金 △53 百万円 △65 百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 固定負債 △1672019/06/25 16:22
その他有価証券評価差額金 0
為替換算調整勘定 52 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の財政状態につきましては、総資産は18,428百万円となり、前連結会計年度末に比べて4,267百万円減少しました。これは主として、製商品及び原材料等の在庫3,697百万円の減少、減損等により有形固定資産(純額)が1,145百万円、受取手形及び売掛金が870百万円それぞれ減少したことによるものであります。2019/06/25 16:22
負債は14,403百万円となり、前連結会計年度末に比べて7,014百万円減少しました。これは主として、金融機関からの債務免除等により借入金が5,799百万円減少し、支払手形及び買掛金が625百万円減少したことによるものであります。純資産は4,025百万円となり、前連結会計年度末に比べて2,747百万円増加しました。これは主として、第三者割当増資による増加2,999百万円、親会社株主に帰属する当期純損失270百万円の計上、及びその他有価証券評価差額金が65百万円減少したことによるものであります。
② キャッシュ・フローの状況