建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 16億300万
- 2018年3月31日 -4.74%
- 15億2700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/29 15:03
定率法、ただし、平成 10 年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2) 無形固定資産建物 5~50年 工具、器具及び備品 2~15年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/29 15:03
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 6 百万円 8 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 9 百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2018/06/29 15:03
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 販売用不動産 4,284 百万円 6,468 百万円 建物及び構築物 775 百万円 732 百万円 土地 8,003 百万円 7,127 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期減少額の主なものは、次のとおりであります。2018/06/29 15:03
3 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。建物 ・・・ 本社ビル内装工事に伴う除却69百万円 工具、器具及び備品 ・・・ サーバ等備品の除却8百万円、測定器の除却11百万円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/29 15:03
当社及び国内連結子会社は定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② 無形固定資産建物及び構築物 5~50年 機械装置及び運搬具 2~17年 工具、器具及び備品 2~15年