有価証券報告書-第49期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	5～50年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～5年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込み利用可能期間(1～10年)に基づく定額法によっております。