有価証券報告書-第49期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃借料」に表示していた30百万円は、「その他」として組替えております。
また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「作業くず売却益」及び「営業外費用」の「その他」に含めて表示していた「寄付金」「附帯税」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた105百万円は、「作業くず売却益」12百万円、「その他」93百万円として組替えております。「営業外費用」の「その他」に表示していた34百万円は、「寄付金」3百万円、「附帯税」0百万円、「その他」31百万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃借料」に表示していた30百万円は、「その他」として組替えております。
また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「作業くず売却益」及び「営業外費用」の「その他」に含めて表示していた「寄付金」「附帯税」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた105百万円は、「作業くず売却益」12百万円、「その他」93百万円として組替えております。「営業外費用」の「その他」に表示していた34百万円は、「寄付金」3百万円、「附帯税」0百万円、「その他」31百万円として組替えております。