- 6816
- 2018/12/25
- 時価
- 967億円
- PER 予
- 9.56倍
- 2010年以降
- 赤字-45.11倍
（2010-2018年） - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.38-1.32倍
（2010-2018年） - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 6.34%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルパイン（6816）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2007年3月31日
- 77億8900万
- 2008年3月31日 -38.98%
- 47億5300万
- 2009年3月31日 -34.99%
- 30億9000万
- 2010年3月31日 +70.23%
- 52億6000万
- 2010年12月31日 -4.03%
- 50億4800万
- 2011年3月31日 -4.14%
- 48億3900万
- 2011年6月30日 -1.8%
- 47億5200万
- 2011年9月30日 -36.49%
- 30億1800万
- 2011年12月31日 +12.26%
- 33億8800万
- 2012年3月31日 +58.06%
- 53億5500万
- 2012年6月30日 -17.7%
- 44億700万
- 2012年9月30日 -18.29%
- 36億100万
- 2012年12月31日 +48.79%
- 53億5800万
- 2013年3月31日 +20.08%
- 64億3400万
- 2013年6月30日 +4.69%
- 67億3600万
- 2013年9月30日 +2%
- 68億7100万
- 2013年12月31日 +20.62%
- 82億8800万
- 2014年3月31日 -20.02%
- 66億2900万
- 2014年6月30日 -2.2%
- 64億8300万
- 2014年9月30日 +10.44%
- 71億6000万
- 2014年12月31日 -7.81%
- 66億100万
- 2015年3月31日 +20.24%
- 79億3700万
- 2015年6月30日 +2.08%
- 81億200万
- 2015年9月30日 -13.71%
- 69億9100万
- 2015年12月31日 +16.32%
- 81億3200万
- 2016年3月31日 -5.89%
- 76億5300万
- 2016年6月30日 -34.22%
- 50億3400万
- 2016年9月30日 +15.26%
- 58億200万
- 2016年12月31日 +24.2%
- 72億600万
- 2017年3月31日 +1.83%
- 73億3800万
- 2017年6月30日 -8.86%
- 66億8800万
- 2017年9月30日 +4.65%
- 69億9900万
- 2017年12月31日 +24.36%
- 87億400万
- 2018年3月31日 -11.75%
- 76億8100万
- 2018年6月30日 -14.76%
- 65億4700万
- 2018年9月30日 +7.5%
- 70億3800万
個別
- 2007年3月31日
- 77億8900万
- 2008年3月31日 -42.16%
- 45億500万
- 2009年3月31日 -33.72%
- 29億8600万
- 2010年3月31日 +73.68%
- 51億8600万
- 2011年3月31日 -7.31%
- 48億700万
- 2012年3月31日 +10.53%
- 53億1300万
- 2013年3月31日 +20.44%
- 63億9900万
- 2014年3月31日 +3.11%
- 65億9800万
- 2015年3月31日 +21.29%
- 80億300万
- 2016年3月31日 -24.08%
- 60億7600万
- 2017年3月31日 +14.52%
- 69億5800万
- 2018年3月31日 +15.31%
- 80億2300万
有報情報
- #1 四半期連結累計期間、四半期連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 【第3四半期連結累計期間】2018/02/08 15:00
(単位:百万円) その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 880 1,748 繰延ヘッジ損益 1 △3 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 負債については、支払手形及び買掛金の増加31億円、未払費用の増加14億円、繰延税金負債 (長期) の増加2億円、退職給付に係る負債の増加10億円等により、前連結会計年度末比59億円増加の624億円となりました。2018/02/08 15:00
純資産については、利益剰余金の増加36億円、その他有価証券評価差額金の増加13億円、為替換算調整勘定の増加39億円、非支配株主持分の増加4億円等により、前連結会計年度末比95億円増加の1,548億円となりました。
この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末比0.9ポイント減少の70.2%となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
