双葉電子工業（6986）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -38億7300万
2010年9月30日 -19.11%: -46億1300万
2010年12月31日 -1.58%: -46億8600万
2011年3月31日: -38億9700万
2011年6月30日: -4億5700万
2011年9月30日 -959.08%: -48億4000万
2011年12月31日: -38億400万
2012年3月31日: -7億6000万
2012年6月30日 -269.34%: -28億700万
2012年9月30日 -21.16%: -34億100万
2012年12月31日: 29億1600万
2013年3月31日 -49.14%: 14億8300万
2013年6月30日 +49.56%: 22億1800万
2013年9月30日 +94.77%: 43億2000万
2013年12月31日 +140.58%: 103億9300万
2014年3月31日 -27.95%: 74億8800万
2014年6月30日 -88.8%: 8億3900万
2014年9月30日 +601.91%: 58億8900万
2014年12月31日 +114.13%: 126億1000万
2015年3月31日 +3.01%: 129億9000万
2015年6月30日 -85.5%: 18億8400万
2015年9月30日: -27億8500万
2015年12月31日: -20億8600万
2016年3月31日 -578.72%: -141億5800万
2016年6月30日: -70億5000万
2016年9月30日: -65億5300万
2016年12月31日: 9億7500万
2017年3月31日 -45.54%: 5億3100万
2017年6月30日: -2億1600万
2017年9月30日: 18億3600万
2017年12月31日 +275.16%: 68億8800万
2018年3月31日 -48.27%: 35億6300万
2018年6月30日: -3億6300万
2018年9月30日: 17億
2018年12月31日: -29億7500万
2019年3月31日 -485.98%: -174億3300万
2019年6月30日: -31億8200万
2019年9月30日 -145.1%: -77億9900万
2019年12月31日: -62億5800万
2020年3月31日 -135.71%: -147億5100万
2020年6月30日: -9億6300万
2020年9月30日 -117.96%: -20億9900万
2020年12月31日: -16億5000万
2021年3月31日: 17億4500万
2021年6月30日 -89.4%: 1億8500万
2021年9月30日: -15億7400万
2021年12月31日: -12億3200万
2022年3月31日: 6億6200万
2022年6月30日 +233.99%: 22億1100万
2022年9月30日 -11.58%: 19億5500万
2022年12月31日 -95.55%: 8700万
2023年3月31日: -4億7300万
2023年6月30日: 23億3700万
2023年9月30日 -17.46%: 19億2900万
2023年12月31日 -99.95%: 100万
2024年3月31日 +999.99%: 60億2500万
2024年6月30日 -51.8%: 29億400万
2024年9月30日: -36億5500万
2024年12月31日: 5億7600万
2025年3月31日: -12億5200万
2025年6月30日: 6億2500万
2025年9月30日 +238.4%: 21億1500万
2025年12月31日 +182.27%: 59億7000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:06
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:06