リオン（6823）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5382万
2010年9月30日 +649.75%: 4億351万
2010年12月31日 +42.15%: 5億7359万
2011年3月31日 +33.27%: 7億6441万
2011年6月30日 -90.87%: 6976万
2011年9月30日 +219.04%: 2億2256万
2011年12月31日 +121.02%: 4億9189万
2012年3月31日 +67.62%: 8億2450万
2012年6月30日 -89.88%: 8342万
2012年9月30日 +286.91%: 3億2277万
2012年12月31日 +100%: 6億4554万
2013年3月31日 +76.7%: 11億4067万
2013年6月30日 -75.73%: 2億7682万
2013年9月30日 +108.95%: 5億7841万
2013年12月31日 +44.58%: 8億3626万
2014年3月31日 +64.77%: 13億7795万
2014年6月30日 -82.69%: 2億3853万
2014年9月30日 +197.62%: 7億990万
2014年12月31日 +56.26%: 11億931万
2015年3月31日 +47.52%: 16億3648万
2015年6月30日 -79.84%: 3億2996万
2015年9月30日 +101.99%: 6億6648万
2015年12月31日 +69.35%: 11億2867万
2016年3月31日 +49.99%: 16億9295万
2016年6月30日 -96.85%: 5331万
2016年9月30日 +618.74%: 3億8322万
2016年12月31日 +102.34%: 7億7543万
2017年3月31日 +66.53%: 12億9135万
2017年6月30日 -75.49%: 3億1647万
2017年9月30日 +135.78%: 7億4620万
2017年12月31日 +91.76%: 14億3095万
2018年3月31日 +38.26%: 19億7847万
2018年6月30日 -78%: 4億3526万
2018年9月30日 +83.11%: 7億9700万
2018年12月31日 +53.87%: 12億2638万
2019年3月31日 +57.98%: 19億3742万
2019年6月30日 -74.43%: 4億9545万
2019年9月30日 +126.06%: 11億2002万
2019年12月31日 +30.71%: 14億6393万
2020年3月31日 +16.47%: 17億504万
2020年6月30日 -77.78%: 3億7887万
2020年9月30日 +127.55%: 8億6214万
2020年12月31日 +64.73%: 14億2024万
2021年3月31日 +42.79%: 20億2790万
2021年6月30日 -83.28%: 3億3910万
2021年9月30日 +94.58%: 6億5984万
2021年12月31日 +105.48%: 13億5586万
2022年3月31日 +53.11%: 20億7591万
2022年6月30日 -91.74%: 1億7155万
2022年9月30日 +224.23%: 5億5621万
2022年12月31日 +118.49%: 12億1527万
2023年3月31日 +53.48%: 18億6523万
2023年6月30日 -63.83%: 6億7469万
2023年9月30日 +88.5%: 12億7177万
2023年12月31日 +60.25%: 20億3796万
2024年3月31日 +53.85%: 31億3543万
2024年6月30日 -86.06%: 4億3720万
2024年9月30日 +187.44%: 12億5669万
2024年12月31日 +61.44%: 20億2881万
2025年3月31日 +44.82%: 29億3809万
2025年6月30日 -76.2%: 6億9922万
2025年9月30日 +131.38%: 16億1785万
2025年12月31日 +58.04%: 25億5691万
2026年3月31日 +67.66%: 42億8700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:58
#2 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(14年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 13:58