リオン(6823)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 環境機器の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 4億7504万
- 2014年3月31日 +56.06%
- 7億4134万
- 2015年3月31日 +45.37%
- 10億7771万
- 2016年3月31日 -28.34%
- 7億7229万
- 2017年3月31日 +12.26%
- 8億6695万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/25 13:58
当社は「微粒子計測器事業」、「医療機器事業」及び「環境機器事業」の3つを報告セグメントとし、「微粒子計測器事業」では微粒子計測器の製造販売等、「医療機器事業」では補聴器、医用検査機器の製造販売等、「環境機器事業」では音響・振動計測器の製造販売等を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- 3 【事業の内容】2025/06/25 13:58
当社グループは、当社(リオン株式会社)及び主たる子会社6社で構成され、微粒子計測器、医療機器及び環境機器の開発、製造、販売並びにサービスを事業内容としております。
当社グループ各社の主な事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 13:58
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)(単位:千円) 報告セグメント 合計 微粒子計測器事業 医療機器事業 環境機器事業 国内売上高 3,179,698 12,593,687 3,310,366 19,083,752
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) 報告セグメント 合計 微粒子計測器事業 医療機器事業 環境機器事業 国内売上高 3,479,818 12,410,016 3,659,638 19,549,473 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/25 13:58
当社は「微粒子計測器事業」、「医療機器事業」及び「環境機器事業」の3つを報告セグメントとし、「微粒子計測器事業」では微粒子計測器の製造販売等、「医療機器事業」では補聴器、医用検査機器の製造販売等、「環境機器事業」では音響・振動計測器の製造販売等を行っております。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/25 13:58
(注) 1 従業員数は、就業人員数(グループ外から当社グループへの出向者を含み、当社グループからグループ外への出向者を除く)であります。セグメントの名称 従業員数(名) 医療機器事業 548 (91) 環境機器事業 192 (18) 共通 110 (8)
2 従業員数の(外書)は、臨時従業員(パートタイマー、契約社員、再雇用及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除く)の年間平均雇用人員数であります。 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/25 13:58
1979年4月 当社入社 2010年4月 当社執行役員環境機器事業部開発部長 2013年6月 当社取締役上席執行役員環境機器事業部長 2015年6月 当社取締役環境機器事業部長 2016年12月 当社取締役環境機器事業部長兼上海理音科技有限公司董事長 2019年4月 当社取締役技術開発センター長兼同センターR&D室長 2023年6月 当社代表取締役社長兼イノベーション推進室長 2025年4月 代表取締役副社長兼環境機器事業部長兼上海理音科技有限公司董事長(現任) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 補聴器では、リオネット2シリーズを中心に拡販に努めましたが、継続する物価高騰による個人消費の落ち込みなどにより、来店者数が好調に推移していた前連結会計年度と比べて減収となりました。医用検査機器では、大学・総合病院などにおいてオージオメータや大型聴力検査室などの販売が引き続き好調に推移しているものの、医療機関において設備投資が活発だった前連結会計年度の売上高には及びませんでした。これらの結果、医療機器事業全体では減収減益となりました。2025/06/25 13:58
[環境機器事業]
国内市場においては騒音計及び振動計の新製品を発売したことによる機器更新需要が継続していることから販売が好調に推移しました。また、海外市場では、欧州及び中国において景気減速の状況にあるものの、振動計の新製品が好調な売れ行きを示したことで全体として売上高は前連結会計年度を上回りました。利益面につきましては、新製品の開発費用等が増加した一方で、増収幅が大きかったことから増益となりました。