有価証券報告書-第104期(2024/04/01-2025/03/31)
有報資料
| 1944年6月 | 株式会社小林理研製作所を設立、軍需による音波探知器及びその部品の生産を開始。 終戦により民需向け音響機器の生産、販売に転換。 |
| 1946年12月 | ロッシェル塩の圧電振動子を使用したマイクロホン及びピックアップを発売。 |
| 1948年5月 | わが国最初の量産型補聴器を開発し、製造販売を開始。 |
| 1952年5月 | オージオメータを開発し、製造販売を開始。 |
| 1954年10月 | 大阪サービスステーション(現・西日本営業所)を開設。 |
| 1955年9月 | 騒音計を開発し、製造販売を開始。 |
| 1960年3月 | リオン金属工業株式会社を設立。 |
| 1960年4月 | リオン株式会社に商号変更。 |
| 1961年4月 | リオネットセンターを開設。 |
| 1963年6月 | 仙台出張所(現・仙台営業所)を開設。 |
| 1965年7月 | 振動計を開発し、製造販売を開始。 |
| 1970年3月 | 小宮電気株式会社(現・連結子会社 九州リオン株式会社)を子会社化。 |
| 1972年11月 | 名古屋出張所(現・東海営業所)を開設。 |
| 1977年6月 | 気中微粒子計を開発し、製造販売を開始。 |
| 1981年6月 | 地震計を開発し、製造販売を開始。 |
| 1981年10月 | 「リオネット」を商標登録。 |
| 1983年3月 | 通産省工業技術院(現・国立研究開発法人産業技術総合研究所)の委託を受け、植込型人工中耳の研究開発に成功。 |
| 1986年6月 | 世界初の防水耳かけ型補聴器を開発し、製造販売を開始。 |
| 1991年9月 | 世界初のデジタル補聴器を開発し、製造販売を開始。 |
| 1996年2月 | 日本証券業協会に店頭登録。 |
| 1996年4月 | 有限会社アールアイ(現・非連結子会社)を設立。 |
| 1997年3月 | 株式会社国際補聴器(関東リオン株式会社に商号変更)を子会社化。 |
| 2000年5月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2002年4月 | リオンサービスセンター株式会社(現・連結子会社)を設立。 |
| 2002年4月 | リオンテクノ株式会社(現・連結子会社)を設立。 |
| 2002年4月 | 欧州における情報収集拠点として、欧州駐在員事務所を開設。 |
| 2003年12月 | 日本初のオーダーメイド補聴器シェル自動生産システム「リオネット夢耳工房」稼働。 |
| 2005年7月 | 世界初の防水型オーダーメイド補聴器を開発し、製造販売を開始。 |
| 2005年12月 | 九州リオン株式会社が株式会社福岡補聴器センター(現・非連結子会社)を子会社化。 |
| 2006年8月 | 東海リオン株式会社(現・連結子会社)を設立。 |
| 2008年7月 | 医療機器の営業拠点として、東京営業所を開設。 |
| 2009年2月 | 有限会社ヒアリンク(東京リオネット販売株式会社に商号変更)を子会社化。 |
| 2011年12月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
| 2014年8月 | 中国における医療機器及び音響・振動計測器の営業拠点として、上海理音科技有限公司(現・非連結子会社)を設立。 |
| 2017年11月 | 世界初の軟骨伝導補聴器を開発し、製造販売を開始。 |
| 2018年4月 | 関東リオン株式会社が東京リオネット販売株式会社を吸収合併し、東日本リオン株式会社(現・連結子会社)に商号変更。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2022年11月 | Norsonic AS(現・連結子会社)を子会社化。 |
| 2023年1月 | リオンテクノ株式会社がリオン金属工業株式会社を吸収合併。 |
| 2024年4月 | 東洋テクニカルシステム株式会社(現・非連結子会社)を子会社化。 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
