日本アンテナ(6930)の建物及び構築物の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 55億5721万
- 2009年3月31日 -4.32%
- 53億1729万
- 2010年3月31日 -0.21%
- 53億601万
- 2010年12月31日 +0.43%
- 53億2898万
- 2011年3月31日 -3.39%
- 51億4814万
- 2011年6月30日 +0.23%
- 51億6000万
- 2011年9月30日 -1.88%
- 50億6300万
- 2011年12月31日 -0.1%
- 50億5800万
- 2012年3月31日 +0.43%
- 50億8000万
- 2012年6月30日 -6.59%
- 47億4500万
- 2012年9月30日 +0.06%
- 47億4800万
- 2012年12月31日 -4.55%
- 45億3200万
- 2013年3月31日 -0.02%
- 45億3100万
- 2013年6月30日 -0.15%
- 45億2400万
- 2013年9月30日 -0.02%
- 45億2300万
- 2013年12月31日 -3.03%
- 43億8600万
- 2014年3月31日 -0.25%
- 43億7500万
- 2014年6月30日 -0.02%
- 43億7400万
- 2014年9月30日 -0.41%
- 43億5600万
- 2014年12月31日 +23.46%
- 53億7800万
- 2015年3月31日 -5.34%
- 50億9100万
- 2015年6月30日 -0.27%
- 50億7700万
- 2015年9月30日 ±0%
- 50億7700万
- 2015年12月31日 ±0%
- 50億7700万
- 2016年3月31日 +0.06%
- 50億8000万
- 2016年6月30日 ±0%
- 50億8000万
- 2016年9月30日 -0.39%
- 50億6000万
- 2016年12月31日 +0.02%
- 50億6100万
- 2017年3月31日 +0.14%
- 50億6800万
- 2017年6月30日 ±0%
- 50億6800万
- 2017年9月30日 +0.02%
- 50億6900万
- 2017年12月31日 ±0%
- 50億6900万
- 2018年3月31日 -0.02%
- 50億6800万
- 2018年6月30日 +0.12%
- 50億7400万
- 2018年9月30日 ±0%
- 50億7400万
- 2018年12月31日 ±0%
- 50億7400万
- 2019年3月31日 ±0%
- 50億7400万
- 2019年6月30日 +0.14%
- 50億8100万
- 2019年9月30日 +0.04%
- 50億8300万
- 2019年12月31日 -0.04%
- 50億8100万
- 2020年3月31日 -0.02%
- 50億8000万
- 2020年6月30日 ±0%
- 50億8000万
- 2020年9月30日 +24.45%
- 63億2200万
- 2020年12月31日 -0.16%
- 63億1200万
- 2021年3月31日 -14.77%
- 53億8000万
- 2021年6月30日 +0.63%
- 54億1400万
- 2021年9月30日 +0.11%
- 54億2000万
- 2021年12月31日 +0.98%
- 54億7300万
- 2022年3月31日 +0.68%
- 55億1000万
- 2022年6月30日 +0.83%
- 55億5600万
- 2022年9月30日 -0.04%
- 55億5400万
- 2022年12月31日 -0.85%
- 55億700万
- 2023年3月31日 +0.2%
- 55億1800万
- 2023年6月30日 +0.45%
- 55億4300万
- 2023年9月30日 +0.18%
- 55億5300万
- 2023年12月31日 -1.42%
- 54億7400万
- 2024年3月31日 +1.06%
- 55億3200万
- 2024年6月30日 -27.39%
- 40億1700万
- 2024年9月30日 +0.02%
- 40億1800万
- 2024年12月31日 -22.1%
- 31億3000万
- 2025年3月31日 +0.26%
- 31億3800万
- 2025年6月30日 -0.45%
- 31億2400万
- 2025年9月30日 -1.98%
- 30億6200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/26 11:17
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~50年 機械装置及び運搬具 7~12年
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 11:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 固定資産除却損 建物及び構築物 18百万円 59百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 11:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 2百万円 工具、器具及び備品 1 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/26 11:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 0 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/26 11:17
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 170百万円 -百万円 その他 88 -