日本アンテナ（6930）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億4500万
- 2010年9月30日 +103.45%
- 2億9500万
- 2010年12月31日 +258.98%
- 10億5900万
- 2011年3月31日 -13.27%
- 9億1844万
- 2011年6月30日 -52.09%
- 4億4000万
- 2011年9月30日 -24.55%
- 3億3200万
- 2011年12月31日 +65.96%
- 5億5100万
- 2012年3月31日 -44.1%
- 3億800万
- 2012年6月30日
- -1億6700万
- 2012年9月30日 -55.69%
- -2億6000万
- 2012年12月31日
- 1300万
- 2013年3月31日 +592.31%
- 9000万
- 2013年6月30日
- -9600万
- 2013年9月30日
- 2億6100万
- 2013年12月31日 +173.18%
- 7億1300万
- 2014年3月31日 +21.88%
- 8億6900万
- 2014年6月30日
- -2億1700万
- 2014年9月30日
- -1億1800万
- 2014年12月31日
- 4700万
- 2015年3月31日 +561.7%
- 3億1100万
- 2015年6月30日
- -1億9500万
- 2015年9月30日 -22.56%
- -2億3900万
- 2015年12月31日
- -1億100万
- 2016年3月31日
- -6600万
- 2016年6月30日 -454.55%
- -3億6600万
- 2016年9月30日 -16.67%
- -4億2700万
- 2016年12月31日
- -3億3200万
- 2017年3月31日 -271.39%
- -12億3300万
- 2017年6月30日
- -3億2700万
- 2017年9月30日
- -2億1000万
- 2017年12月31日
- -1億2000万
- 2018年3月31日
- 1億6400万
- 2018年6月30日
- -8000万
- 2018年9月30日
- 5400万
- 2018年12月31日 +577.78%
- 3億6600万
- 2019年3月31日 +178.69%
- 10億2000万
- 2019年6月30日
- -7300万
- 2019年9月30日
- 1300万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 1億6100万
- 2020年3月31日 +55.28%
- 2億5000万
- 2020年6月30日
- -9800万
- 2020年9月30日
- -200万
- 2020年12月31日
- 3億5200万
- 2021年3月31日 -6.82%
- 3億2800万
- 2021年6月30日
- -4億7500万
- 2021年9月30日 -13.47%
- -5億3900万
- 2021年12月31日 -18%
- -6億3600万
- 2022年3月31日 -159.28%
- -16億4900万
- 2022年6月30日
- -5億7900万
- 2022年9月30日 -40.24%
- -8億1200万
- 2022年12月31日 -77.96%
- -14億4500万
- 2023年3月31日 -39.65%
- -20億1800万
- 2023年6月30日
- -6億8500万
- 2023年9月30日 -77.66%
- -12億1700万
- 2023年12月31日 -24.57%
- -15億1600万
- 2024年3月31日 -71.24%
- -25億9600万
- 2024年6月30日
- -6億9800万
- 2024年9月30日 -42.69%
- -9億9600万
- 2024年12月31日
- 28億2500万
- 2025年3月31日 +21.73%
- 34億3900万
- 2025年6月30日 -84.68%
- 5億2700万
- 2025年9月30日 +87.67%
- 9億8900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 11:17
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 11:17
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
