構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:13

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)	当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	0百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2019/06/28 9:13

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/28 9:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/28 9:13