男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役会長		瀧澤 豊	昭和26年9月24日生	昭和49年4月 当社入社 昭和61年5月 自動車機器統括部長 平成元年6月 取締役生産副本部長 平成2年1月 取締役第二営業本部長 平成3年6月 取締役第二生産本部長 平成4年6月 常務取締役 平成18年6月 専務取締役 平成19年6月 代表取締役社長 平成30年4月 代表取締役会長(現任)	(注)6	459
代表取締役社長		瀧澤 功一	昭和48年2月17日生	平成15年5月 当社入社 平成22年1月 通信機器営業部副部長 平成24年6月 通信機器営業部長 平成24年9月 上海日安天線有限公司 董事 平成26年4月 営業本部長 (通信機器・工事担当) 平成26年6月 取締役営業本部長 (通信機器・工事担当) 平成26年12月 常務取締役営業本部長 (営業本部統括・通信機器・工事担当) 平成27年5月 常務取締役営業本部長 平成28年4月 専務取締役営業本部長 平成30年4月 代表取締役社長(現任)	(注)6	396
専務取締役	生産本部長	小杉 弘	昭和30年1月1日生	昭和52年4月 当社入社 平成8年4月 通信機器生産第一部副部長 平成10年4月 通信機器生産部長 平成23年6月 取締役生産本部長 (通信機器担当) 平成24年5月 石巻アテックス株式会社 代表取締役社長(現任) 平成24年6月 取締役生産本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 平成24年9月 上海日安天線有限公司 董事長(現任) 平成26年6月 常務取締役生産統括本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 平成26年12月 常務取締役生産本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 平成28年4月 専務取締役生産本部長(現任)	(注)6	4
専務取締役	管理本部長	清水 重三	昭和35年11月21日生	昭和58年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 平成21年1月 当社入社 平成21年4月 管理部長 平成21年12月 管理副本部長 平成22年6月 取締役管理本部長 平成24年9月 上海日安天線有限公司 董事(現任) 平成28年4月 常務取締役管理本部長 平成30年4月 専務取締役管理本部長(現任)	(注)6	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	品質管理部長	永堀 稔	昭和32年1月3日生	昭和54年4月 当社入社 平成16年4月 品質管理部長 平成24年6月 総務部部付部長 平成24年6月 取締役新規事業準備室長 平成24年12月 取締役生産本部長 (情報ネットワーク機器担当) 平成26年4月 取締役生産本部長 (情報機器・情報ネットワーク機器担当) 平成27年4月 取締役生産本部長 (情報機器担当) 平成28年5月 取締役生産本部長 (品質管理・業務管理担当) 平成28年12月 取締役品質管理部長(現任)	(注)6	5
取締役		巻幡 雄毅	昭和42年11月18日生	平成4年4月 ファナック株式会社入社 平成7年8月 SAPジャパン株式会社入社 平成18年3月 マネジメント・プロセス・コンサルティング株式会社設立 代表取締役社長(現任) 平成27年5月 テノン・システムコンサルティング株式会社取締役(現任) 平成27年6月 当社取締役(現任)	(注)6	-
常勤監査役		濵野 英二	昭和33年3月22日生	昭和57年4月 東亜国内航空株式会社(現日本航空株式会社)入社 平成22年10月 当社入社 平成24年7月 内部監査室長 平成27年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	-
監査役		香月 裕爾	昭和33年2月4日生	昭和62年10月 司法試験合格 平成2年4月 東京弁護士会に弁護士登録 小沢・秋山法律事務所入所(現任) 平成20年6月 当社監査役(現任) 平成28年6月 株式会社フェイスネットワーク監査役 平成29年6月 株式会社フェイスネットワーク取締役(現任)	(注)5	-
監査役		仲井 一彦	昭和26年8月31日生	昭和56年3月 公認会計士登録 平成17年3月 仲井一彦税理士事務所開設(現任) 平成19年7月 新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員 平成22年7月 仲井一彦公認会計士事務所開設(現任) 平成23年6月 当社監査役(現任) 平成24年3月 株式会社大塚商会監査役(現任) 平成28年7月 コモタ株式会社監査役(現任)	(注)4	-
				計		866

(注)1.千株未満は切り捨てております。
2.取締役巻幡雄毅は、社外取締役であります。
3.監査役香月裕爾及び仲井一彦は、社外監査役であります。
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成30年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間