アイホン(6718)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 10億7200万
- 2014年3月31日 +27.43%
- 13億6600万
- 2015年3月31日 -33.6%
- 9億700万
- 2016年3月31日 +15.1%
- 10億4400万
- 2017年3月31日 +70.79%
- 17億8300万
- 2018年3月31日 -0.84%
- 17億6800万
- 2019年3月31日 +2.88%
- 18億1900万
- 2020年3月31日 +12.26%
- 20億4200万
- 2021年3月31日 -8.03%
- 18億7800万
- 2022年3月31日 -0.53%
- 18億6800万
- 2023年3月31日 +6.8%
- 19億9500万
- 2024年3月31日 +31.73%
- 26億2800万
- 2025年3月31日 +10.58%
- 29億600万
- 2026年3月31日 +1.82%
- 29億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 5億7431万
- 2009年3月31日 -5.43%
- 5億4312万
- 2010年3月31日 -10.72%
- 4億8489万
- 2011年3月31日 +40.32%
- 6億8041万
- 2012年3月31日 +22.8%
- 8億3553万
- 2013年3月31日 +28.3%
- 10億7200万
- 2014年3月31日 +27.43%
- 13億6600万
- 2015年3月31日 -33.6%
- 9億700万
- 2016年3月31日 +15.1%
- 10億4400万
- 2017年3月31日 +70.79%
- 17億8300万
- 2018年3月31日 -0.84%
- 17億6800万
- 2019年3月31日 +2.88%
- 18億1900万
- 2020年3月31日 +12.26%
- 20億4200万
- 2021年3月31日 -8.03%
- 18億7800万
- 2022年3月31日 -0.53%
- 18億6800万
- 2023年3月31日 +6.75%
- 19億9400万
- 2024年3月31日 +31.8%
- 26億2800万
- 2025年3月31日 +13.62%
- 29億8600万
- 2026年3月31日 +7.9%
- 32億2200万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 10:52
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:52
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 275百万円 174百万円 研究開発費 2,906百万円 2,959百万円 - #3 研究開発活動
- なお、研究開発活動によって開発される技術の多くは様々な製品に利用されることなどから、活動の状況及び当該費用を報告セグメントにより区分することは困難であり、報告セグメントによって示すことは行っておりません。2026/06/25 10:52
当連結会計年度における研究開発費の総額は4,990百万円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における親会社株主に帰属する当期純利益は、24億6千6百万円(前連結会計年度比31.9%減)となりました。主な減少要因としましては、経常利益が減少したことによるものであります。2026/06/25 10:52
なお、当社グループが経営上の目標の達成状況を判断するための客観的指標としている連結売上高営業利益率は、人件費や研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したことに伴い、4.4%(前連結会計年度比1.6ポイント減)となりました。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #5 製造原価明細書(連結)
- (自 2025年4月1日2026/06/25 10:52
至 2026年3月31日)原価計算の方法 組別総合原価計算によっている他、一部受注生産品については個別原価計算によっております。 同左 ※1 経費の主な内容 外注加工費 365百万円 減価償却費 241百万円 研究開発費 1,764百万円 福利厚生費 187百万円 外注加工費 394百万円 減価償却費 229百万円 研究開発費 1,767百万円 福利厚生費 189百万円 ※2 他勘定振替高の内容 固定資産(工具、器具及び備品等)及び消耗工具等への振替 同左