建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
工具、器具及び備品 2～20年

2017/04/25 16:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	13百万円
工具、器具及び備品	-百万円	0百万円

2017/04/25 16:07

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	48百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2017/04/25 16:07

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
東京都	遊休資産	建物及び土地
奈良県	遊休資産	建物及び土地
三重県	投資不動産	建物及び土地
兵庫県	投資不動産	建物及び土地

当社は、事業用資産については、相互補完的な関係を考慮し全社で1グループとし、賃貸不動産(投資不動産)については物件ごとにグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
上記の資産については、時価の著しい下落及び固定資産の使用状況を鑑み、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(192百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、「建物及び構築物」53百万円及び「土地」90百万円並びに投資その他の資産の「その他」49百万円であります。

2017/04/25 16:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産………当社については定率法
連結子会社については主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 2～20年
(ロ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/04/25 16:07