大井電気(6822)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 1億1201万
- 2015年6月30日 -18.15%
- 9168万
- 2015年9月30日 +94.26%
- 1億7810万
- 2015年12月31日 -6.85%
- 1億6590万
- 2016年3月31日 +2.26%
- 1億6965万
- 2016年6月30日 -50.38%
- 8418万
- 2016年9月30日 -5.72%
- 7936万
- 2016年12月31日 +105.95%
- 1億6345万
- 2017年3月31日 -42.28%
- 9433万
- 2017年6月30日 +2.09%
- 9631万
- 2017年9月30日 +26.61%
- 1億2193万
- 2017年12月31日 -0.89%
- 1億2085万
- 2018年3月31日 -20.55%
- 9602万
- 2018年6月30日 +21.53%
- 1億1669万
- 2018年9月30日 -7.41%
- 1億804万
- 2018年12月31日 +16.52%
- 1億2589万
- 2019年3月31日 -31.22%
- 8658万
- 2019年6月30日 -13.46%
- 7493万
- 2019年9月30日 -4.61%
- 7148万
- 2019年12月31日 +16.6%
- 8334万
- 2020年3月31日 -10.58%
- 7452万
- 2020年6月30日 +107.87%
- 1億5492万
- 2020年9月30日 +43.9%
- 2億2292万
- 2020年12月31日 -43.55%
- 1億2583万
- 2021年3月31日 +164.51%
- 3億3285万
- 2021年6月30日 -1.8%
- 3億2687万
- 2021年9月30日 -21.68%
- 2億5600万
- 2021年12月31日 -2.82%
- 2億4878万
- 2022年3月31日 -52.41%
- 1億1838万
- 2022年6月30日 +9.94%
- 1億3015万
- 2022年9月30日 -14%
- 1億1193万
- 2022年12月31日 -36.78%
- 7076万
- 2023年3月31日 -37.08%
- 4452万
- 2023年6月30日 +27.4%
- 5672万
- 2023年9月30日 -2.33%
- 5540万
- 2023年12月31日 +0.33%
- 5558万
- 2024年3月31日 +98.87%
- 1億1054万
- 2024年6月30日 -11.47%
- 9785万
- 2024年9月30日 +63.17%
- 1億5968万
- 2024年12月31日 -2.91%
- 1億5503万
- 2025年3月31日 -15.58%
- 1億3087万
- 2025年6月30日 +64.05%
- 2億1470万
- 2025年9月30日 +0.2%
- 2億1513万
- 2025年12月31日 +8.3%
- 2億3299万
- 2026年3月31日 +128.01%
- 5億3125万
個別
- 2015年3月31日
- 1億1201万
- 2016年3月31日 +51.45%
- 1億6965万
- 2017年3月31日 -44.39%
- 9433万
- 2018年3月31日 +1.78%
- 9602万
- 2019年3月31日 -9.82%
- 8658万
- 2020年3月31日 -13.93%
- 7452万
- 2021年3月31日 +346.62%
- 3億3285万
- 2022年3月31日 -64.43%
- 1億1838万
- 2023年3月31日 -62.39%
- 4452万
- 2024年3月31日 +148.28%
- 1億1054万
- 2025年3月31日 +18.39%
- 1億3087万
- 2026年3月31日 +305.93%
- 5億3125万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、時価や発行体の財務状況等を定期的に把握し、取引先企業との関係を勘案のうえ、保有状況を継続的に見直すこととしております。2026/06/24 13:29
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払金は、そのほとんどが6か月以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、定期的に為替相場を把握し、為替変動リスクを管理しております。
短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達を目的としております。金利変動リスクに晒されておりますが、短期決済であるため金利変動リスクは限定的であります。また、金融機関ごとの金利変動を管理しております。