- 6822
- 2026/08/28
- 時価
- 73億円
- PER 予
- 2.61倍
- 2010年以降
- 赤字-47.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.14-0.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 28.98%
- ROA 予
- 9.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大井電気(6822)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4億9566万
- 2013年9月30日 -58.21%
- 2億713万
- 2014年3月31日 +240.43%
- 7億514万
- 2014年9月30日 -47.41%
- 3億7086万
- 2015年3月31日 +126.58%
- 8億4031万
- 2015年9月30日 -60.63%
- 3億3080万
- 2016年3月31日 +149.05%
- 8億2387万
- 2016年9月30日 -44.68%
- 4億5578万
- 2017年3月31日 +156.7%
- 11億6999万
- 2017年9月30日 -70.89%
- 3億4058万
- 2018年3月31日 +107.41%
- 7億640万
- 2018年9月30日 -51.72%
- 3億4106万
- 2019年3月31日 +97.86%
- 6億7482万
- 2019年9月30日 -59.48%
- 2億7345万
- 2020年3月31日 +111.63%
- 5億7871万
- 2020年9月30日 -40.27%
- 3億4568万
- 2021年3月31日 +97.5%
- 6億8274万
- 2021年9月30日 -39.45%
- 4億1337万
- 2022年3月31日 +65.2%
- 6億8290万
- 2022年9月30日 -12.24%
- 5億9934万
- 2023年3月31日 +87.68%
- 11億2483万
- 2023年9月30日 -24.58%
- 8億4839万
- 2024年3月31日 +57.58%
- 13億3691万
- 2024年9月30日 -66.03%
- 4億5420万
- 2025年3月31日 +104.02%
- 9億2668万
- 2025年9月30日 -37.69%
- 5億7739万
- 2026年3月31日 +105.33%
- 11億8553万
個別
- 2013年3月31日
- 4億9448万
- 2014年3月31日 +40.78%
- 6億9615万
- 2015年3月31日 +20.47%
- 8億3867万
- 2016年3月31日 -1.77%
- 8億2387万
- 2017年3月31日 +42.01%
- 11億6999万
- 2018年3月31日 -39.62%
- 7億640万
- 2019年3月31日 -4.47%
- 6億7482万
- 2020年3月31日 -14.24%
- 5億7871万
- 2021年3月31日 +17.98%
- 6億8274万
- 2022年3月31日 +0.02%
- 6億8290万
- 2023年3月31日 +64.64%
- 11億2433万
- 2024年3月31日 +18.87%
- 13億3649万
- 2025年3月31日 -30.66%
- 9億2668万
- 2026年3月31日 +27.93%
- 11億8553万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※5 一般管理費に含まれる研究開発費2026/06/24 13:29
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 13:29
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 48,359 56,191 研究開発費 926,680 1,185,539 保証修理費 195,385 144,476 - #3 研究開発活動
- 当社グループ(当社及び連結子会社)の研究開発は主として当社が行っており、中長期を展望した基盤技術を担当する研究部門と、製品開発を担当する水沢製作所開発部門で実施しております。2026/06/24 13:29
当期の研究開発費の総額は1,185,539千円であり、主な内容は以下の3点です。
第2世代スマートメーター向け通信機器については、電力レジリエンス(災害時の復旧力)の強化、再生可能エネルギーの普及・脱炭素化、電力契約者の利益の向上を目的とした第2世代スマートメーターの低圧製品化の開発を行ってまいりました。今後は、高圧対応製品の開発及び安定供給体制の構築に向けた開発を推進してまいります。