IMAGICA GROUP（6879）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3144万
- 2010年9月30日
- -128万
- 2010年12月31日
- 2350万
- 2011年3月31日 +209.4%
- 7273万
- 2011年6月30日 +427.74%
- 3億8385万
- 2011年9月30日 +170.43%
- 10億3804万
- 2011年12月31日 +29.14%
- 13億4049万
- 2012年3月31日 +84.74%
- 24億7638万
- 2012年6月30日
- -2億3632万
- 2012年9月30日
- 1億1795万
- 2012年12月31日 +260.47%
- 4億2520万
- 2013年3月31日 +109.97%
- 8億9279万
- 2013年6月30日 -34.25%
- 5億8701万
- 2013年9月30日 +56.75%
- 9億2012万
- 2013年12月31日 +52.06%
- 13億9910万
- 2014年3月31日 +25.75%
- 17億5940万
- 2014年6月30日 -88.7%
- 1億9887万
- 2014年9月30日 +223.97%
- 6億4431万
- 2014年12月31日 +117.02%
- 13億9829万
- 2015年3月31日 +11.47%
- 15億5871万
- 2015年6月30日 -65.62%
- 5億3595万
- 2015年9月30日
- -2億3702万
- 2015年12月31日
- -2億3445万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -45億2722万
- 2016年6月30日
- -7億3573万
- 2016年9月30日 -96.03%
- -14億4229万
- 2016年12月31日
- -8億4571万
- 2017年3月31日
- 4億6151万
- 2017年6月30日 +265.53%
- 16億8694万
- 2017年9月30日 +24.01%
- 20億9191万
- 2017年12月31日 +33.7%
- 27億9689万
- 2018年3月31日 +19.74%
- 33億4907万
- 2018年6月30日
- -10億8396万
- 2018年9月30日 -11.39%
- -12億743万
- 2018年12月31日 -76.25%
- -21億2809万
- 2019年3月31日 -77.11%
- -37億6898万
- 2019年6月30日
- 3259万
- 2019年9月30日 -68.27%
- 1034万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 1億4216万
- 2020年3月31日
- -5億3743万
- 2020年6月30日 -163.05%
- -14億1368万
- 2020年9月30日 -72.25%
- -24億3514万
- 2020年12月31日
- -11億3578万
- 2021年3月31日
- 34億9062万
- 2021年6月30日 -62.58%
- 13億625万
- 2021年9月30日 +78.24%
- 23億2827万
- 2021年12月31日 +28.87%
- 30億40万
- 2022年3月31日 +25.1%
- 37億5345万
- 2022年6月30日 -80.28%
- 7億4014万
- 2022年9月30日 +271.66%
- 27億5084万
- 2022年12月31日 +68.5%
- 46億3522万
- 2023年3月31日 +55.04%
- 71億8655万
- 2023年6月30日 -91.22%
- 6億3114万
- 2023年9月30日 +234.92%
- 21億1381万
- 2023年12月31日 +57.47%
- 33億2852万
- 2024年3月31日 +4.13%
- 34億6611万
- 2024年6月30日 -99.26%
- 2565万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 8億1967万
- 2024年12月31日 -89.44%
- 8657万
- 2025年3月31日
- -23億2424万
- 2025年6月30日
- -2億8266万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 16:07
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 16:07
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響は軽微であります。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
