- 6879
- 2025/09/26
- 時価
- 353億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-47.84倍
（2010-2025年） - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.49-2.33倍
（2010-2025年） - 配当
- 1.9%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IMAGICA GROUP（6879）の受注損失引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 9316万
- 2011年9月30日 -55.07%
- 4185万
- 2011年12月31日 +27.86%
- 5351万
- 2012年3月31日 -4.38%
- 5117万
- 2012年6月30日 -42.94%
- 2920万
- 2012年9月30日 -5.22%
- 2767万
- 2012年12月31日 +221.42%
- 8895万
- 2013年3月31日 -66.27%
- 3000万
- 2013年6月30日 +131.58%
- 6947万
- 2013年9月30日 +46.92%
- 1億207万
- 2013年12月31日 +35.82%
- 1億3863万
- 2014年3月31日 -59.26%
- 5647万
- 2014年6月30日 +48.9%
- 8409万
- 2014年9月30日 -30.25%
- 5865万
- 2014年12月31日 +26.43%
- 7416万
- 2015年3月31日 -21.76%
- 5802万
- 2015年6月30日 +67.2%
- 9702万
- 2015年9月30日 -44.66%
- 5369万
- 2015年12月31日 +0.24%
- 5382万
- 2016年3月31日 -84.28%
- 846万
- 2016年6月30日 +324.32%
- 3591万
- 2016年9月30日 +161.6%
- 9394万
- 2016年12月31日 -89.97%
- 942万
- 2017年3月31日 +883.81%
- 9273万
- 2017年6月30日 -56.38%
- 4044万
- 2017年9月30日 +71.79%
- 6948万
- 2017年12月31日 +119.18%
- 1億5229万
- 2018年3月31日 -58.34%
- 6344万
- 2018年6月30日 -3.03%
- 6152万
- 2018年9月30日 +93.84%
- 1億1926万
- 2018年12月31日 +11.11%
- 1億3251万
- 2019年3月31日 -44.83%
- 7311万
- 2019年6月30日 -46.73%
- 3895万
- 2019年9月30日 +139.49%
- 9328万
- 2019年12月31日 +29.06%
- 1億2039万
- 2020年3月31日 +81.8%
- 2億1887万
- 2020年6月30日 +5.49%
- 2億3089万
- 2020年9月30日 -82.39%
- 4065万
- 2020年12月31日 +96.26%
- 7978万
- 2021年3月31日 -0.16%
- 7966万
- 2021年6月30日 -69.85%
- 2402万
- 2021年12月31日 -17.69%
- 1977万
- 2022年3月31日 -81.2%
- 371万
- 2022年6月30日 +65.94%
- 616万
- 2022年9月30日 -49.81%
- 309万
- 2022年12月31日 -77.39%
- 70万
- 2023年3月31日 +57.14%
- 110万
- 2023年6月30日 +45.45%
- 160万
- 2023年9月30日 +37.5%
- 220万
- 2023年12月31日 -77.27%
- 50万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 1138万
- 2024年6月30日 -92.84%
- 81万
- 2024年9月30日 +50.31%
- 122万
- 2024年12月31日 -42.86%
- 70万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 1361万
- 2025年6月30日 -88.98%
- 150万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品及び製品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
b 仕掛品
主として個別原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
c 原材料
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、当社グループ内における利用可能期間(3年または5年)に基づく定額法によっております。2025/06/26 16:07
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
