船井電機（6839）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 16億3500万
- 2010年3月31日 -7.65%
- 15億1000万
- 2010年12月31日 +20%
- 18億1200万
- 2011年3月31日 -0.94%
- 17億9500万
- 2011年6月30日 +6.57%
- 19億1300万
- 2011年9月30日 -10.61%
- 17億1000万
- 2011年12月31日 -2.87%
- 16億6100万
- 2012年3月31日 -5.48%
- 15億7000万
- 2012年6月30日 -21.15%
- 12億3800万
- 2012年9月30日 +19.63%
- 14億8100万
- 2012年12月31日 -11.55%
- 13億1000万
- 2013年3月31日 +59.92%
- 20億9500万
- 2013年6月30日 -22.53%
- 16億2300万
- 2013年9月30日 +10.54%
- 17億9400万
- 2013年12月31日 -8.53%
- 16億4100万
- 2014年3月31日 -27.97%
- 11億8200万
- 2014年6月30日 +26.65%
- 14億9700万
- 2014年9月30日 -23.18%
- 11億5000万
- 2014年12月31日 +17.83%
- 13億5500万
- 2015年3月31日 +7.38%
- 14億5500万
- 2015年6月30日 +19.79%
- 17億4300万
- 2015年9月30日 -26.62%
- 12億7900万
- 2015年12月31日 +9.77%
- 14億400万
- 2016年3月31日 -14.81%
- 11億9600万
- 2016年6月30日 -28.93%
- 8億5000万
- 2016年9月30日 +34.35%
- 11億4200万
- 2016年12月31日 -12%
- 10億500万
- 2017年3月31日 +14.33%
- 11億4900万
- 2017年6月30日 -9.05%
- 10億4500万
- 2017年9月30日 -8.8%
- 9億5300万
- 2017年12月31日 -30.54%
- 6億6200万
- 2018年3月31日 -22.05%
- 5億1600万
- 2018年6月30日 +41.86%
- 7億3200万
- 2018年9月30日 +29.64%
- 9億4900万
- 2018年12月31日 -13.8%
- 8億1800万
- 2019年3月31日 -16.75%
- 6億8100万
- 2019年6月30日 -29.81%
- 4億7800万
- 2019年9月30日 -1.88%
- 4億6900万
- 2019年12月31日 -6.61%
- 4億3800万
- 2020年3月31日 +1.6%
- 4億4500万
- 2020年6月30日 -9.66%
- 4億200万
- 2020年9月30日 +106.72%
- 8億3100万
- 2020年12月31日 -13.84%
- 7億1600万
- 2021年3月31日 -17.46%
- 5億9100万
- 2021年6月30日 -4.74%
- 5億6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
当社及び国内連結子会社は、製品及び仕掛品は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
海外連結子会社は、製品、仕掛品及び原材料は主として先入先出法による低価法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 14:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② たな卸資産2021/06/25 14:12
当社及び国内連結子会社は、製品及び仕掛品は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
海外連結子会社は、製品、仕掛品及び原材料は主として先入先出法による低価法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
