有価証券報告書-第68期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
当社及び国内連結子会社は、製品及び仕掛品は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
海外連結子会社は、製品、仕掛品及び原材料は主として先入先出法による低価法によっております。
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
当社及び国内連結子会社は、製品及び仕掛品は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
海外連結子会社は、製品、仕掛品及び原材料は主として先入先出法による低価法によっております。