建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15年～45年
機械装置及び運搬具 6年～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/26 15:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
有形固定資産
建物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	4百万円

2018/06/26 15:26

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)

用 途	種 類	場 所
倉庫	建物・建物附属設備	長野県安曇野市

(1)減損損失の認識に至った経緯
上記資産について、当社安曇野工場の一部社屋の取壊しを決議したことにより将来の使用見込みが無くなったため、遊休資産としてグルーピングしました。遊休資産について減損の検討を行った結果、資産の回収可能価額を零として帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額(建物・建物附属設備2百万円)及び処分費用見込額20百万円を減損損失として特別損失に計上しました。

2018/06/26 15:26

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 6～10年
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/26 15:26