岩崎電気（6924）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 158億5500万
- 2009年3月31日 -15.69%
- 133億6700万
- 2010年3月31日 -5.18%
- 126億7500万
- 2010年12月31日 -25.66%
- 94億2200万
- 2011年3月31日 +24.82%
- 117億6100万
- 2011年6月30日 -12.1%
- 103億3800万
- 2011年9月30日 -18.35%
- 84億4100万
- 2011年12月31日 +6.53%
- 89億9200万
- 2012年3月31日 +25.85%
- 113億1600万
- 2012年6月30日 -13.85%
- 97億4900万
- 2012年9月30日 -15.48%
- 82億4000万
- 2012年12月31日 +0.13%
- 82億5100万
- 2013年3月31日 +15.85%
- 95億5900万
- 2013年6月30日 -14.37%
- 81億8500万
- 2013年9月30日 -2.77%
- 79億5800万
- 2013年12月31日 +18.16%
- 94億300万
- 2014年3月31日 +33.01%
- 125億700万
- 2014年6月30日 -16.85%
- 104億
- 2014年9月30日 -20.16%
- 83億300万
- 2014年12月31日 +20.11%
- 99億7300万
- 2015年3月31日 +24.08%
- 123億7400万
- 2015年6月30日 -24.87%
- 92億9700万
- 2015年9月30日 -13.09%
- 80億8000万
- 2015年12月31日 +19.81%
- 96億8100万
- 2016年3月31日 +8.08%
- 104億6300万
- 2016年6月30日 -19.59%
- 84億1300万
- 2016年9月30日 -14.6%
- 71億8500万
- 2016年12月31日 +4.37%
- 74億9900万
- 2017年3月31日 +30.24%
- 97億6700万
- 2017年6月30日 -19.63%
- 78億5000万
- 2017年9月30日 +4.82%
- 82億2800万
- 2017年12月31日 +11.32%
- 91億5900万
- 2018年3月31日 +12.04%
- 102億6200万
- 2018年6月30日 -23.75%
- 78億2500万
- 2018年9月30日 -18.12%
- 64億700万
- 2018年12月31日 +12.99%
- 72億3900万
- 2019年3月31日 +9.57%
- 79億3200万
- 2019年6月30日 -17.17%
- 65億7000万
- 2019年9月30日 +4.08%
- 68億3800万
- 2019年12月31日 +2.82%
- 70億3100万
- 2020年3月31日 +7.84%
- 75億8200万
- 2020年6月30日 -24.11%
- 57億5400万
- 2020年9月30日 -9.12%
- 52億2900万
- 2020年12月31日 +8.78%
- 56億8800万
- 2021年3月31日 +2.11%
- 58億800万
- 2021年6月30日 -23.07%
- 44億6800万
- 2021年9月30日 +10.72%
- 49億4700万
- 2021年12月31日 +3.56%
- 51億2300万
- 2022年3月31日 +17.16%
- 60億200万
- 2022年6月30日 -13.46%
- 51億9400万
- 2022年9月30日 +17.48%
- 61億200万
- 2022年12月31日 -0.98%
- 60億4200万
- 2023年3月31日 +12.78%
- 68億1400万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する株式であり、定期的に把握された時価が財務担当役員に報告されております。2022/06/28 16:23
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、支払金利の変動リスクを回避し、支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しております。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
