岩崎電気(6924)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 16億6900万
- 2010年3月31日 +0.42%
- 16億7600万
- 2011年3月31日 +2.21%
- 17億1300万
- 2012年3月31日 -9.46%
- 15億5100万
- 2013年3月31日 +8.96%
- 16億9000万
- 2014年3月31日 +8.82%
- 18億3900万
- 2015年3月31日 -2.34%
- 17億9600万
- 2016年3月31日 -1.61%
- 17億6700万
- 2017年3月31日 -1.25%
- 17億4500万
- 2018年3月31日 -11.17%
- 15億5000万
- 2019年3月31日 -0.77%
- 15億3800万
- 2020年3月31日 +3.58%
- 15億9300万
- 2021年3月31日 -8.91%
- 14億5100万
- 2022年3月31日 +15.16%
- 16億7100万
- 2023年3月31日 -3.23%
- 16億1700万
個別
- 2008年3月31日
- 10億1400万
- 2009年3月31日 -22.68%
- 7億8400万
- 2010年3月31日 -18.24%
- 6億4100万
- 2011年3月31日 -3.74%
- 6億1700万
- 2012年3月31日 +7.13%
- 6億6100万
- 2013年3月31日 +7.26%
- 7億900万
- 2014年3月31日 -43.44%
- 4億100万
- 2015年3月31日 +13.22%
- 4億5400万
- 2016年3月31日 -2.64%
- 4億4200万
- 2017年3月31日 +15.16%
- 5億900万
- 2018年3月31日 -10.02%
- 4億5800万
- 2019年3月31日 -0.87%
- 4億5400万
- 2020年3月31日 +37.89%
- 6億2600万
- 2021年3月31日 -19.01%
- 5億700万
- 2022年3月31日 +9.66%
- 5億5600万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。また、収益認識会計基準第86項また書き(1)に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに行われた契約変更について、すべての契約変更を反映した後の契約条件に基づき、会計処理を行い、その累積的影響額を当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減しております。2022/06/28 16:23
この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当事業年度の貸借対照表は、売掛金は73百万円増加し、仕掛品は71百万円減少しております。当事業年度の損益計算書は、売上高は73百万円増加し、売上原価は71百万円増加し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ2百万円増加しております。
当事業年度の株主資本等変動計算書の繰越利益剰余金の期首残高に与える影響はありません。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示しております。ただし、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。2022/06/28 16:23
この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の連結貸借対照表は、受取手形、売掛金及び契約資産は73百万円増加し、仕掛品は71百万円減少しております。当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高は73百万円増加し、売上原価は71百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2百万円増加しております。
当連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書は、税金等調整前当期純利益は2百万円、棚卸資産の増減額は71百万円それぞれ増加し、売上債権の増減額は73百万円減少しております。