FDK（6955）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億7100万
- 2010年9月30日 +32.75%
- 2億2700万
- 2010年12月31日 +602.2%
- 15億9400万
- 2011年3月31日 +9.22%
- 17億4100万
- 2011年6月30日 -98.56%
- 2500万
- 2011年9月30日
- -7億9500万
- 2011年12月31日
- -6億9100万
- 2012年3月31日
- 1億4900万
- 2012年6月30日
- -14億2000万
- 2012年9月30日 -75.92%
- -24億9800万
- 2012年12月31日
- -6億6200万
- 2013年3月31日
- 11億5600万
- 2013年6月30日 -5.45%
- 10億9300万
- 2013年9月30日 -9.42%
- 9億9000万
- 2013年12月31日 +134.55%
- 23億2200万
- 2014年3月31日 -12.4%
- 20億3400万
- 2014年6月30日 -89.92%
- 2億500万
- 2014年9月30日 +710.24%
- 16億6100万
- 2014年12月31日 +116.38%
- 35億9400万
- 2015年3月31日 -37.79%
- 22億3600万
- 2015年6月30日 -64.98%
- 7億8300万
- 2015年9月30日 -8.05%
- 7億2000万
- 2015年12月31日 +90.56%
- 13億7200万
- 2016年3月31日
- -8億2200万
- 2016年6月30日 -129.44%
- -18億8600万
- 2016年9月30日 -11.77%
- -21億800万
- 2016年12月31日
- -3億4400万
- 2017年3月31日 -805.23%
- -31億1400万
- 2017年6月30日
- -9900万
- 2017年9月30日
- 3億7500万
- 2017年12月31日 +198.67%
- 11億2000万
- 2018年3月31日 -98.04%
- 2200万
- 2018年6月30日 +609.09%
- 1億5600万
- 2018年9月30日 +301.28%
- 6億2600万
- 2018年12月31日 -33.87%
- 4億1400万
- 2019年3月31日
- -8億2700万
- 2019年6月30日 -104.11%
- -16億8800万
- 2019年9月30日
- -14億5500万
- 2019年12月31日
- -12億3200万
- 2020年3月31日 -186.85%
- -35億3400万
- 2020年6月30日
- 4億300万
- 2020年9月30日 +103.23%
- 8億1900万
- 2020年12月31日 +210.13%
- 25億4000万
- 2021年3月31日 +68.03%
- 42億6800万
- 2021年6月30日 -77.72%
- 9億5100万
- 2021年9月30日 +53.73%
- 14億6200万
- 2021年12月31日 +57.32%
- 23億
- 2022年3月31日 -29.96%
- 16億1100万
- 2022年6月30日 -44.88%
- 8億8800万
- 2022年9月30日 +62.61%
- 14億4400万
- 2022年12月31日 -45.08%
- 7億9300万
- 2023年3月31日 -7.19%
- 7億3600万
- 2023年6月30日 -26.9%
- 5億3800万
- 2023年9月30日 +64.31%
- 8億8400万
- 2023年12月31日 -16.29%
- 7億4000万
- 2024年3月31日 +217.84%
- 23億5200万
- 2024年6月30日 -66.75%
- 7億8200万
- 2024年9月30日 -88.36%
- 9100万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 13億2700万
- 2025年3月31日 -42.05%
- 7億6900万
- 2025年6月30日 -87.65%
- 9500万
- 2025年9月30日 +514.74%
- 5億8400万
- 2025年12月31日 +142.29%
- 14億1500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/23 13:31
(百万円) - #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/06/23 13:31
(百万円) - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/23 13:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はございません。 - #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 13:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はございません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却にともない生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はございません。
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