東海理化電機製作所（6995）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -30億6200万
2010年9月30日 -18.29%: -36億2200万
2010年12月31日: -10億4300万
2011年3月31日: 14億6800万
2011年6月30日: -14億9600万
2011年9月30日 -47.19%: -22億200万
2011年12月31日: -18億5600万
2012年3月31日: 70億3000万
2012年6月30日 -82.7%: 12億1600万
2012年9月30日: -79億4100万
2012年12月31日: 11億4200万
2013年3月31日 +999.99%: 154億4400万
2013年6月30日 -49.35%: 78億2200万
2013年9月30日 +42.3%: 111億3100万
2013年12月31日 +103.69%: 226億7300万
2014年3月31日 +3.68%: 235億700万
2014年6月30日 -83.07%: 39億8000万
2014年9月30日 +276.31%: 149億7700万
2014年12月31日 +92.4%: 288億1500万
2015年3月31日 +29.45%: 373億
2015年6月30日 -94.26%: 21億4000万
2015年9月30日: -95億4300万
2015年12月31日: -8億3500万
2016年3月31日 -999.99%: -106億500万
2016年6月30日: -61億4500万
2016年9月30日: -51億6900万
2016年12月31日: 120億3000万
2017年3月31日: -35億2000万
2017年6月30日: 55億6400万
2017年9月30日 +128.18%: 126億9600万
2017年12月31日 +67.03%: 212億600万
2018年3月31日 +21.66%: 258億
2018年6月30日 -82.84%: 44億2700万
2018年9月30日 +179.74%: 123億8400万
2018年12月31日 -19.65%: 99億5100万
2019年3月31日 +37.05%: 136億3800万
2019年6月30日 -74.4%: 34億9100万
2019年9月30日 +88.26%: 65億7200万
2019年12月31日 +128.62%: 150億2500万
2020年3月31日 -61.04%: 58億5300万
2020年6月30日: -71億5400万
2020年9月30日: -5億2800万
2020年12月31日: 120億2200万
2021年3月31日 +179.15%: 335億5900万
2021年6月30日 -80.35%: 65億9600万
2021年9月30日 -19.47%: 53億1200万
2021年12月31日 +184.19%: 150億9600万
2022年3月31日 +41.62%: 213億7900万
2022年6月30日 -58.3%: 89億1400万
2022年9月30日 +75.6%: 156億5300万
2022年12月31日 -50.34%: 77億7400万
2023年3月31日 +111.23%: 164億2100万
2023年6月30日 +39.65%: 229億3200万
2023年9月30日 +53.24%: 351億4200万
2023年12月31日 +4.53%: 367億3400万
2024年3月31日 +77.64%: 652億5300万
2024年6月30日 -85.15%: 96億8800万
2024年9月30日: -13億6900万
2024年12月31日: 179億9600万
2025年3月31日 -67.09%: 59億2300万
2025年6月30日 -19.75%: 47億5300万
2025年9月30日 +362.05%: 219億6100万
2025年12月31日 +79.56%: 394億3400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/10 10:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/10 10:22