東海理化電機製作所(6995)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 212億8200万
- 2009年3月31日 -95.01%
- 10億6300万
- 2009年12月31日 +575.16%
- 71億7700万
- 2010年3月31日 +75.6%
- 126億300万
- 2010年6月30日
- -9億6300万
- 2010年9月30日
- -5億500万
- 2010年12月31日
- 29億6200万
- 2011年3月31日 +76.7%
- 52億3400万
- 2011年6月30日
- -12億3800万
- 2011年9月30日
- 12億900万
- 2011年12月31日 +136.64%
- 28億6100万
- 2012年3月31日 +183.92%
- 81億2300万
- 2012年6月30日 -54.63%
- 36億8500万
- 2012年9月30日
- -44億2800万
- 2012年12月31日
- -17億7800万
- 2013年3月31日
- 51億8700万
- 2013年6月30日 -7.11%
- 48億1800万
- 2013年9月30日 +81.22%
- 87億3100万
- 2013年12月31日 +65.65%
- 144億6300万
- 2014年3月31日 +19.33%
- 172億5800万
- 2014年6月30日 -70.14%
- 51億5400万
- 2014年9月30日 +103.24%
- 104億7500万
- 2014年12月31日 +54.52%
- 161億8600万
- 2015年3月31日 +21.9%
- 197億3000万
- 2016年9月30日 -72.03%
- 55億1900万
- 2019年9月30日 +65.97%
- 91億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 124億4500万
- 2009年3月31日
- -29億
- 2010年3月31日
- 78億2900万
- 2011年3月31日 -45.98%
- 42億2900万
- 2012年3月31日 +131.47%
- 97億8900万
- 2013年3月31日 -53.39%
- 45億6300万
- 2014年3月31日 +184.37%
- 129億7600万
- 2015年3月31日 +5.27%
- 136億6000万
- 2016年3月31日
- -35億2400万
- 2017年3月31日 -108.09%
- -73億3300万
- 2018年3月31日
- 183億2600万
- 2019年3月31日 -23.26%
- 140億6300万
- 2020年3月31日 +22.95%
- 172億9100万
- 2021年3月31日 -44.02%
- 96億7900万
- 2022年3月31日 -47.65%
- 50億6700万
- 2023年3月31日 +70.81%
- 86億5500万
- 2024年3月31日 +95.69%
- 169億3700万
- 2025年3月31日 +39.68%
- 236億5700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (当期実績)2025/06/10 10:22
当連結会計年度の業績につきましては、連結売上高は617,660百万円と、前連結会計年度に比べ5,898百万円(△0.9%)の減収となりました。利益につきましては、連結営業利益は35,439百万円と、前連結会計年度に比べ6,617百万円(23.0%)の増益となりました。連結経常利益は34,479百万円と、前連結会計年度に比べ5,113百万円(△12.9%)の減益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は27,808百万円と、前連結会計年度に比べ2,958百万円(11.9%)の増益となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/10 10:22
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,758円19銭 3,716円86銭 1株当たり当期純利益 276円80銭 328円34銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - -
2 株主資本において自己株式として計上されている従業員向け株式交付信託が保有する当社株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式数の計算において控除する自己株式に含めております。