- 6972
- 2018/12/25
- 時価
- 56億円
- PER
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-15.2倍
(2009-2017年) - PBR
- -87.39倍
- 2009年以降
- 赤字-9.07倍
(2009-2017年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 93億9600万
- 2017年12月31日 -5.57%
- 88億7300万
個別
- 2016年12月31日
- 56億5900万
- 2017年12月31日 +31.05%
- 74億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/05/11 15:00
前連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~38年
機械及び装置 6年~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/11 15:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産処分益の内訳
2018/05/11 15:00前連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)当連結会計年度
(自 平成29年1月1日
至 平成29年12月31日)固定資産売却益 機械装置及び運搬具 5百万円 1百万円 工具、器具及び備品 2百万円 ― 計 7百万円 1百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産処分損の内訳
前連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)当連結会計年度
(自 平成29年1月1日
至 平成29年12月31日)
2018/05/11 15:00固定資産除却損 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 24百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 計 26百万円 1百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/05/11 15:00
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/05/11 15:00
(単位:百万円) - #7 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/05/11 15:00
投資活動の結果使用した資金は、7億4千万円(前連結会計年度は9億1千5百万円の支出)となりました。この主な要因は、固定資産の取得による支出6億7千8百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 前提条件が実際の結果と異なる場合、または前提条件が変更された場合は、退職給付に係る負債および退職給付費用に影響を及ぼします。2018/05/11 15:00
④ 固定資産の減損会計
固定資産の減損に係る会計基準の適用により、当社グループが保有する固定資産等が減損の対象となる場合があり、減損処理が必要となる可能性があります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~38年
機械装置及び運搬具 6年~8年
無形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/11 15:00